土俵際のビットコインに大荒れ要因、四半期ごとの仮想通貨イベントを警戒する声も

Blockchain
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仮想通貨市況

26日のビットコイン(BTC)は、前日比+1.13%高の98.9万円(9220ドル)と、引き続き際どいラインを推移している。

テクニカル上のサポートラインが機能したほか、ダウ平均株価の反発もあり、下げ止まりを見せた。

米国では感染第2波の拡大加速への警戒感が強まるも、下値での押し目買いが広範に入ったとの見方が出ている。銀行ストレステスト(健全性審査)の結果公表、及び米通貨監督庁(OCC)がボルカー・ルールの一部変更を承認したことで銀行株などが上昇した。

ボラティリティ上昇に警戒感

ビットコインオプション市場におけるDeribitの市場シェアは、未決済建玉(OI)の68%を占めているが、日本時間26日17時、Deribit史上最高額となる「10億ドル(1070億円)」を超えるビットコインオプション契約の行使期日を迎える。

ビットコインオプション市場の総未決済建玉(OI)は17億ドルを超えており、2020年の初めから大幅に増加するなど市場規模が急拡大。ビットコイン半減期や、新型コロナに関する大規模金融緩和策におけるヘッジ需要などを背景に、機関投資家の関心の高まりを示しているものとみられる。

BTC情報アラートを開発するTainoko (@btc_tainoko)氏は、行使期日を迎える分の建玉を無くした分と比較表をgif画像で提供した。7月限のストライク・プライスは10,000~11,000ドルに集中していることが示されている。

CoinPostに寄稿するタキオン (@wing_tachyon)氏の指摘にもあるように、本日はDeribitに加え、BitMEXの先物SQ、OKex 6月限先物・オプションSQ、CME BTC先物・オプション最終期日が重なっているため、上か下かは定かではないにしてもボラティリティ(価格変動性)が急上昇する懸念もある。

一方、NEMベンチャーファンドのニコラスペレカノス氏はDecryptに対し、「行使期日はBTC価格に大きな与えない可能性がある。トレーダーの選択したオプションは、セルサイドでは低すぎてバイサイドでは高すぎる。」などと指摘している。

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