仮想通貨エニグマがリブランディング、データのプライバシー保護を強化へ

Blockchain
enigma-secret-network

「エ二グマ」が改名

今年2月にメインネットを立ち上げたエニグマ(Enigma)プロジェクトが、新たに「シークレット・ネットワーク」とリブランディングされたことがわかった。

公式ブログによると、ネイティブトークンであるシークレット(SCRT)の名称を取り入れるとともに、分散化アプリユーザーのデータのプライバシーを保護するネットワークとして、より広く認知されるためのリブランディングであり、5月17日、コミュニティによる全会一致で承認されたとのことだ。

エニグマとは

シークレット・ネットワークの前身であるエニグマ・プロジェクトは、2017年に実施したICOで、仮想通貨ENGを販売し、50億円相当の調達に成功し注目を集めた。しかし、今年2月、ENGが未登録有価証券にあたるとの米証券取引委員会(SEC)の申し立てを受け入れ、50万ドル(約5600万円)の罰金を支払うことで和解している。

SECとの話し合いが決着したことを受け、同日2月13日、20超のバリデータが稼働するエニグマ・メインネットのローンチも発表。プロトコル面ではイーサリアム基盤からCosmos SDK/Tendermint基盤のブロックチェーンへと変更し、ネットワーク内のユーティリティトークンとしてシークレット(SCRT)を新規導入した。

公式ブログで、新たなトークンSCRTと、有価証券とみなされた仮想通貨ENGを、規制に準拠しつつ交換する方法を模索中だと説明している。

シークレット・ネットワークの特徴

エニグマのビジョンを継続するシークレット・ネットワークは、ブロックチェーンにプライバシーをもたらすことを使命としており、スマートコントラクトの秘匿化に焦点を当てている。データを暗号化することで、秘匿性を保ったままスマートコントラクトを実行する「シークレット・コントラクト」の開発が、シークレット・ネットワークの中核の一つとなっている。

シークレット・コントラクトのテストネットのローンチまでには数週間かかるとのことだが、成功すればメインネットへの機能統合が提案される予定だという。

スマートコントラクトに秘匿性を持たせるために採用されたのは、Intel社との技術提携で実現した最先端のハードウェア技術。TEEと呼ばれるCPU内部の特殊な領域で計算を行うことで、外部から観測を不可能にし、さらにTEE内部で復号して計算処理する。これによりエンドツーエンドの暗号化が可能になり、安全なオフチェーン環境で、パブリック・ブロックチェーン上では誰にでも参照可能であった取引データの処理ができるようになり、データのプライバシー保護につながる。

また、コンセンサスレイヤーが「ブロックチェーンのインターネット」としてチェーンの相互運用性をサポートするCosmosブロックチェーンへと変更になったことで、様々なブロックチェーンと統合する可能性も切り開いたようだ。

シークレット・ネットワークは、PoSネットワークで、ネイティブトークンSCRTはステーキングやガバナンス、ネットワークの手数料として使用される。

ブランディングのキーワード:「シークレット」

シークレット・ネットワークのブランディング戦略を貫くキーワードが、「シークレット」のところにある。

ネットワークの名称とともに、シークレット・トークン、シークレット・コントラクトに加え、ネットワーク上に構築されるアプリは、シークレット・アプリとなる。またネットワークのバリデータもシークレット・コントラクト機能の導入後はシークレット・ノードと呼ばれ、処理されるデータは暗号化され、ノード自身にも「秘密=シークレット」になるという。

発表によると、バリデータ向けのインセンティブ付きテストネットの実施に伴い、開発者やアーティスト、作家向けの機会(シークレット・ゲーム)を提供することを予告しており、幅広い層に認知度を高める努力を重ねているようだ。

個人情報の保護がますます重要視される中で、分散型ネットワーク上でデータのプライバシー保護を目指すシークレット・ネットワークが、透明性の高いブロックチェーンにプライバシーをもたらす一助となるのか、注視していきたい。

参考:Secret Network blog

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

Follow me!

タイトルとURLをコピーしました