仮想通貨市況
29日の仮想通貨市場では、BTC価格が大幅続伸し、前日比+3.21%の102.3万円に。一時9600ドルを上回った。急騰に伴い、大手デリバティブ取引所BitMEXでは、過去36時間で4,000万ドル(43億円)相当ものショートポジションがロスカットされた。
ビットコインの回復を受け、世界最大の仮想通貨取引所バイナンスのCZは、「(相場の乱高下で)あなたが揺さぶられないことを願っている。まだ、ビットコインは死んじゃいないさ。」と鼓舞している。
Hope you didn’t get shaken out. #bitcoin still not dead. pic.twitter.com/3WNwKunbEv
— CZ Binance 🔶🔶🔶 (@cz_binance) May 28, 2020
一方、短期的には相場の過熱感もあり、中期トレンドラインに押さえつけられる形で、12時時点では約100ドル幅下落も見せている。
Quite impressive push from bulls. Reminds me of the 2019 top range really, let’s see if they have juice to pamp it up and above resistance. $BTC pic.twitter.com/t6SqIYbmfs
— CƦYP₮ΘɱΞƦ (@Crypt0mer) May 28, 2020
デリバティブ指標ではさらなる上値余地
NEWSBTCは29日、ビットコインのデリバティブ市場のテクニカルデータを参照する限り、天井にほど遠いことを指摘した。
過去にBTC価格が中期天井を付けた過去のデータと比較しても、仮想通貨の最大手デリバティブ取引所BitMEXにおける金利のfunding rate(資金調達率)に過熱感はみられない。
ファンディングレートは、市場価格を安定させるための手数料の一種で、BitMEXでポジションを保有している場合、8時間ごと(日本時間5:00、13:00、21:00)に徴収される仕組みとなっており、ポジション動向を示している。
BitMEXのファンディングレート変動幅は「-0.375%〜+0.375%」となっているが、ビットコイン急騰後にも関わらず、現状は+0.01%にすぎない。
2017年末に20,000ドルを記録した時や、2019年6月末に14,000ドルまで高騰した時はいずれも+0.3%を超えていることが確認できる。(下図)
26日には、海外トレーダーByzantine Generalが、24日から25日の急落局面において、BitMEXやOKExのような大手デリバティブ取引所のファンディングレートの”マイナスへの偏り”を指摘した。
大手金融出身の中島翔氏の解説にもあるように、伝統的なアセットクラスの先物価格は、おおまかに示すと「現物価格-保有期間の収入(配当金等)+金利等の調達コスト」という計算式となっており、仮想通貨の先物価格は「現物価格」と相場の需給を表す「funding rate」の2点から成り立っている。
アルトコインにも追い風
長期的なビットコイン低迷に伴い伸び悩んでいたアルト市場も、今回のビットコインの高騰を受け好調に推移する。
ビットコインと高い相関を見せる時価総額2位のイーサリアム(ETH)が、前日比6.84%高と高騰したほか、国内銘柄ではモナコインやステラがいずれもビットコイン(BTC)以上の上昇幅を見せている。
仮想通貨データサイトskewは、PoSへの大型アップデートを控えるイーサリアムオプションの未決済建玉(OI)が、過去最高を更新したことを報告した。
Ether options open interest at new all-time-high pic.twitter.com/50d2HGTsk7
— skew (@skewdotcom) May 28, 2020
CMEのビットコイン先物SQ
CME(シカゴ・マーカンタイル取引所)のビットコイン先物限月が日本時間30日午前1時に迫っていることも市場の注目点だ。
23k #bitcoin equivalent futures and 10k #bitcoin options are set to expire this Friday on CME.
Approx 50% of open interest for each product
Watch the rolls! pic.twitter.com/r3niIa1BnY
— skew (@skewdotcom) May 26, 2020
CMEは半減期直前の5月10日、ビットコイン先物及びオプション取引に関するレポートを掲載。先物取引など機関投資家が急速に活性化していることを明かした。
報告書によれば、2020年以降は機関投資家を中心にした新規エントリーが前年同期比で2倍以上伸長し、平均建玉数は前年同期比で+33%、未決済建玉(OI)は450億円相当まで膨れ上がっている。