ビットコインドミナンス過去最低水準に近づくも、BTC価格は高値圏で推移

ビットコイン相場

7日の暗号資産（仮想通貨）市場。 ビットコイン（BTC）価格は、前日比-2.3%の609万円（56,000ドル）に。

イーサリアムクラシック（ETC）、リスク（LSK）、クアンタム（QTUM）など国内にも上場する数多くのメジャーアルトが前日比30%を超えた反面、BTCドミナンスは45.6%まで急落しており、循環物色を伴う相場サイクルがビットコインの上値を重くしているものと見られる。

4時間足で見ると、その落ち方は一目瞭然だ。

一方、ビットコイン暴落を伴った3年前のアルトシーズンほど極端な資金循環は見受けられず、ドミナンス大幅減にも関わらずBTC価格も最高値圏を維持するなど足元の強さも伺える。

過去最低水準のBTCドミナンス35〜40%付近で一旦底を打つ可能性があり、反転すれば再びビットコインに資金が集まるとの指摘もある。

MoskovskiCapitalのLex Moskovski氏は、OTCデスクで押し目買いが確認されたことを指摘した。

OTC（Over The Counter）取引は、仮想通貨取引所を介さず、当事者間で直接行われる「相対取引」を指す。売買をオープンにしたくないケースや、大口注文や板取引が過度に干渉したり、流動性不足で約定価格の滑るスリッページリスク回避のためにも重宝される。

CryptoQuantのKi Young Ju（@ki_young_ju）氏は、ビットコインのオンチェーンデータを分析。 取引所のネットフローから、売り圧力が弱まっていることを指摘した。

ネットフローは、BTC入金額とBTC出金額の差分を示したもので、イーサリアムでも同様の傾向が見られるという。

一方bybitのデータによれば、永久先物取引の資金調達率は、バイナンスやBitMEXで0.1%を超えるなどやや過熱気味。デリバティブ（金融派生商品）先行への警戒感も燻る。

ビットコインATMは大幅増

またCoin ATM Radarによれば、米国を中心に世界的に「ビットコインATM」の数が急増している。

ビットコインATMとは、現金またはデビットカードによるビットコイン売買に対応したATM（現金自動預け払い機）だ。

日本国内では一部エリアでしか見られないが、20年5月時点で7,756だった「ビットコイATM」の数は、1年間（21年5月時点）で2.5倍の19,452台まで拡大した。

リップル社の情報開示

米リップル社が直近開示したレポートによれば、XRPの総売上高は、前四半期の7,627万ドルに対し、全四半期比+97%の1億5,034万ドルに達した。XRPの売上増は、RippleNetと送金の効率化を図るためXRPを利用する主要ODL（オンデマンド流動性）の顧客による深い関与に起因する可能性があるとしている。

リップル社は21年3月、ODLに対する需要増に対応するため、アジアを代表する決済企業Trangloの株式を40％取得することに合意した。事業提携により送金市場の急成長するフィリピンなど、東南アジア圏における国境を越えた決済エコシステム構築を見据え、ODLの範囲をAPAC（アジア太平洋）地域で拡大することを目指している。

また、CryptoCompareが定める主要取引所（CCTT）におけるXRPの日間ボリュームは、2020年第4四半期から2021年第1四半期にかけて大幅増。報告された1日あたりの平均量は、前四半期の16.1億ドルに対し、第1四半期は22.6億ドルだった。

Santimentのデータによれば、米SECと有価証券問題で係争中のステータスにありながらも、1000万XRP以上保有する大口保有者（クジラ）の数は、四半期中に308から319と、3.5％増加している。