「アルトシーズン再来」ビットコインドミナンスに強いシグナル、XRP(リップル)とイーサリアムは仮想通貨バブル以来の高値圏に

Blockchain
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仮想通貨市場とBTC(ビットコイン)

ビットコインや株式市場の高騰を受けた循環物色により、仮想通貨市場が全面高となるなか、ビットコインのBTCドミナンス(市場シェア)は大幅下落。67.5%から62.2%まで低下した。

BTCドミナンス推移

これは、ビットコイン一強状態の脱却と、「アルトシーズン」再来の予兆を意味する。

BTCドミナンスは、仮想通貨バブルの17年冬から急落。XRPが400円、ETHが170,000円台に到達したアルト最盛期の18年1月には、BTCの市場シェアは35%台まで落ち込んだ。ビットコイン高騰が停滞し、アルトシーズンが本格化した場合、18年相場で揉み合った50〜52%、17年1月の35%は意識され得る。

一方、ビットコインが過去最高値の20,000ドルを超えて青天井になった場合は、再び資金が集中する可能性もあるだろう。

XRP(リップル)市場

時価総額の大きいラージキャップアルトの中で上昇が際立っているのがXRP(リップル)で、前日比35.7%高の60円台に。前週比105%高と短期間で2倍に上昇。

XRP/JPY 日足(bitbank)

Twitterトレンド入りするなど、国内市場での盛り上がりが確認出来る。

coinlibのデータによると、日本円(JPY)の流入は3.7%に留まっており、国内大手bitbankのシェアも同様なことから、過去50%近くまで到達した過去の相場と比較すると、日本の投資家が十分な枚数を保有できていない可能性がある。

coinlib

その理由の一つに、国内取引所が「Flare Networks」によるXRPホルダーへの「Sparkトークン」付与への対応方針が明確になっていないことが挙げられる。

Sparkトークンは、新トークンの取り扱いとなることから金融庁の認可が必要だとみられ、国内取引所の対応は事実上の保留状態(利便性を最優先とした対応方針を検討)にある。新通貨付与の意思表明を行う「オプトイン」は、対象の海外ウォレットを使用する必要があり、仮想通貨初心者及び日本居住者にはややハードルが高い。

意思表明可能な「オプトイン」期間は6ヶ月間で、期間を過ぎた場合、バーン(焼却)または破棄され、権利は無効となる。

ETH(イーサリアム)市場

先日500ドルを超えたばかりのイーサリアム価格も高値更新、一時620ドル(65,000円)を付けるなど急伸している。

ETH/USD 日足

次世代イーサリアム2.0の心臓部である「ビーコンチェーン」のアクティベートには、安全なネットワークを維持するための「起動条件」が設けられており、24日中に条件を満たせば12月1日からビーコンチェーンを稼働できることになるが、遅れた場合はその分ビーコンチェーンの稼働日も後ろ倒しになる。

19日時点の預け入れ額は104,288 ETHの(進捗率19.9%)で、このペースでは間に合わないことが懸念されていたが、第一目標の12月1日に間に合わせるため、24日にかけてイーサリアムデポジットコントラクトへの入金額が急増。22日時点は、235,168ETH(進捗率44.9%)と急伸し、24日朝の時点で進捗率90%を超えるなど加速していた。

その後、11時半時点で閾値の524,288ETHに達し、20年12月1日のローンチが確定した。

launchpad.ethereum.org

時価総額2位のイーサリアムは、もはやdApps(分散型アプリケーション)やDeFi(分散型金融)市場で巨大なエコシステム(経済圏、生態系)を構築しており、コンセンサスアルゴリズムであるPoWからPoSへの大型アップデートに向けた歴史的な一歩と言えそうだ。

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

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