仮想通貨市況
7日のビットコイン(BTC)は、前日比+2.15%高の100万円(9320ドル)と続伸した。
チャート上に買いシグナル
日足MACDは、ゴールデンクロスを形成している。 過去のチャートを確認すると、BTCにおけるゼロライン下のMACDゴールデンクロスには、一定の信頼度が伺える。
MACDとは
主にトレンドの発端を知る目的でよく使われるテクニカル指標の一つ。「Moving Average Convergence/Divergence Trading Method」の略で、「移動平均収束乖離トレード法」と訳される。
6月29日には、ビットコイン採掘速度の2つの移動平均インジケーターを示す指標「Hash Ribbons(ハッシュリボン)」にて、買いシグナル点灯の前兆が確認された。
前回のハッシュリボンの買いシグナル点灯時は、7,400ドル(79.4万円)から10,500ドル(112.7万円)まで上昇している。
息を吹き返すアルトコイン
リップル(XRP)やイーサリアム(ETH)などのメジャーアルトが強気に推移したほか、時価総額6位のBSVが前日比一時20%以上急騰。
国内取引所には上場していないが、飛ぶ鳥を落とす勢いを見せるCypto.com Coin(CRO)やChainLink(LINK)は、今年3月のコロナ・ショックの急落分を吸収し、上場来高値を更新している。
LINK/USD | CRO/USD |
株価回復も投資家心理改善に一役買っている。
第一生命経済研究所エコノミストは、経産省の「POS小売販売額指標」の推移を根拠に、全国大型家電量販店の平均販売金額が前年比+71.0%である点をレポート内で着目。新型コロナ対策における国内の特別定額給付金(10万円)が、耐久消費財に向かっている可能性を指摘した。
米国では、GAFAM(グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル、マイクロソフト)の存在する「米ナスダック指数」が過去最高値を更新するなど、コロナ禍のネット通販やテレワークの需要急拡大を背景に資金流入が加速している。約12.7万円の「一律給付金」のほかに、週6.9万円相当の新型コロナ対策の「失業手当」も配布されており、当面の生活資金に困窮していない層の内数%が相場に流れ込むだけでも、相応の買い圧力につながるものと思われる。
今年3月のコロナショックで米国や日本の株価が大幅安となったことをきっかけに、「チャンス」とみた個人投資家が殺到する形で、ネット証券口座の新規開設が急増しているとのデータもある。
冷静な見方も
一方、10,000ドル回復までの道のりは平坦ではない。
新型コロナウイルスの感染拡大が続く米国では、先行き不透明感から株式市場が乱高下しており、仮想通貨市場も一筋縄ではいかないとの見方も少なくない。出来高減やインプライドボラティリティの推移を背景に、BTC市場の急変動を警戒する声も聞かれる。
ビットコインのボラティリティカーブは記録的スティープニング。
手前が割安なのか、後ろが割高なのか分かりませんが、歴史的スティープニングの後は大抵歴史的フラットニングが訪れます。
今までの場合だと、原資産が突如動意付いて手前のボラが急騰してフラットニングするパターンが多いです。 https://t.co/JIgBbevoqZ
— CoinCollege∛-暗号資産メディア (@CoinCollegeTK) July 5, 2020
オプションの「プレミアム」を基に逆算して算出するインプライドボラティリティ(IV:予想変動率)は、将来予測される価格変化率の標準偏差であり、市場参加者の将来の価格変動に対する期待や需給が反映されたものとなる。