ビットコイン相場
1日の暗号資産(仮想通貨)市場。ビットコイン(BTC)価格は、前日比+0.51%の653万円(59,000ドル)と小幅高。
6万ドル目前の59,800ドル(658万円)から、約3,000ドル幅のフラッシュ・クラッシュが発生。一時56,800ドル(628万円)まで暴落する場面もあったが、急速に持ち直した。引き続き買い意欲は旺盛か。
複合要因で起こり得るフラッシュ・クラッシュは、瞬間的に相場が大きく動くことを指すマーケット用語で、外国為替市場でも度々取り沙汰される。今年1月の発生時には国内の一部取引所で価格が大きく下方乖離したほか、bitFlyerでサーキットブレイカーが発動する局面も見受けられた。
Bybitのデータによると、今回の急落局面では7億7800万ドル相当のロングポジションが清算され、ロスカットの連鎖を引き起こした。
直近の好材料に伴う大幅反騰がつづいたことで、デリバティブ市場におけるファンディングレート(資金調達率)のプラス乖離やOI(未決済建玉)で過熱感が指摘されており、高値掴みのハイレバレッジ・ポジションが一掃された形といえる。
この点についてオンチェーンアナリストのWilly Woo(@woonomic)氏は、ビットコイン先物データから全取引所の清算データを参照し、「森の中を歩いている最中に、鳥のさえずりが聴こえなくなったことに気付くようなもの」と喩え、危険シグナルの予兆を知らせる”炭鉱のカナリア”を独特に表現した。
新たな押し目なしに1万ドル幅上昇したことで、リスク許容度の高いポジションが消化されずに積み上がり続けたことを示しており、今回の大規模ロスカットで相場のアク抜けとなった可能性もある。
オンチェーンアナリストのWilliam Clemente III(@WClementeIII)氏は、クジラによる巨額(1億ドル以上)の売却が急落のトリガーとなり、「その後、安値でかき集めた」との見解を示し、大口投資家の介入を示唆している。
#Bitcoin markets are simple:
1) Market is highly leveraged to one side of the trade, a whale steps in and initiates a chain reaction of liquidations ($100M+ this morning)
2) Whale scoops up cheap coins caused by liquidations.
3) Rinse & Repeat (this is why HODL, don’t trade)
— William Clemente III (@WClementeIII) March 31, 2021
ビットコインはこのような乱高下を経ながらも、再び過去最高値の61,800ドルを窺う展開となっている。
直近では、米大手決済企業PayPalが米ユーザーに向けて仮想通貨によるオンライン決済を開始したことが好感されたほか、29日には、決済企業大手のVISAによるステーブルコイン「USDC」の決済導入開始が明らかとなるなど、好材料が相次いだことでビットコインなど仮想通貨相場を押し上げている。
31日には、米大手投資銀行ゴールドマン・サックスが21年第2四半期に、ビットコインを含む仮想通貨の投資商品を富裕層向けの資産運用企業に提供することを検討していることが分かった。
関係者によれば、ゴールドマン・サックスの「ビットコイン投資ファンド」提供が示唆されるという。
また、19年末に運用資産額7.4兆ドルを超えるなど世界最大の資産運用企業として知られるBlackRock(ブラックロック)が、CMEのビットコイン先物取引をGlobal Allocation Fundを通して行なっていたことが判明するなど、大手企業による仮想通貨市場へのエクスポージャー拡大が続々と明かされている。
BlackRockのLarry Fink会長は19年8月、米CNBCのテレビ番組に出演した際、「国際共通通貨が必要だとは思わない」と述べながらも、国境を超えた資金移動をする際の中間手数料を大幅削減できる点において、「仮想通貨などの新技術には、とてつもなく大きな需要がある」と熱弁を振るう場面があった。
仮想通貨分野のデータ分析会社Arcane Researchによると、ビットコインを大量購入した米上場企業MicroStrategyの筆頭株主はBlackRockであり、20年9月時点でMicroStrategyの株式の内、15.24%を保有していた。
個別銘柄の動向
国内上場銘柄では、時価総額2位のイーサリアム(ETH)が前日比+4.83%と続伸。20万円台を回復するなど強い推移を見せる。VISAがイーサリアムブロックチェーン基盤のステーブルコイン「USDC」を決済導入することが材料視された。
同じく国内上場銘柄では、先日国内取引所ビットポイントに上場した時価総額19位のトロン(TRX)が急騰する場面もみられた。背景は以下の記事で解説している。
また、時価総額96位のクアンタム(QTUM)が前日比+16.4%、前月比+92.5%と大幅高に。今年に入ってから、コインチェックやDMM Bitcoin、bitbankと立て続けに国内大手取引所へ上場した。
クアンタムは、シンガポールを拠点とするQtum Chain Foundation Ltd.が主導するプロジェクト。ビットコインで採用されるUTXO方式とイーサリアムと互換性のあるスマートコントラクトが実装されていることが特徴とされる。
創設者のPatrick Dai氏によれば、4月30日頃に高速化のためのハードフォークが予定されるほか、QtumのNFTなどイーサリアムに対する優位性を強調している。
Qtum testnet now running FastLane for 32 second average blocks. 42% blocks 16 seconds or less, 66% blocks 32 seconds or less. Hard fork FastLane coming to mainnet April 30.
— Patrick Dai (@PatrickXDai) March 29, 2021
またQtumは、Vaccine Forwardsと提携し、世界の貧国92カ国向けに、新型コロナウイルスのワクチンを入手するイニシアチブをサポートする活動を行っており、Yahoo financeにも取り上げられた。
Qtum partners with Vaccine Forward to help support COVID-19 vaccinations💉in 92 countries. #Covid_19 #vaccinehttps://t.co/e32EINwRGQ
— Qtum (@qtum) April 1, 2021
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