ビットコイン下落、米株や金市場に同調

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ビットコイン市況

24日の仮想通貨(暗号資産)市場は、全面安となった。ビットコインは軟調な相場を脱することができずに反落、日本時間6時に米ドル建1万ドル目前まで下落した。

DeFi(分散型金融)銘柄とイーサリアムも売りが先行し、騰勢を強めた8月までの市場状況から一転、9月以降は上値の重い相場環境となっている。

この傾向は、仮想通貨市場に限ったものではなく、米株(ハイテク株比率の高いNASDAQなど)やゴールド市場でも類似性がみられる。

これらの市場は、新型コロナウイルス感染拡大への影響を警戒した景気敏感株などと異なり、コロナ禍で市場シェアを続伸させてきたが、一度下落に傾くと割高感から利益確定売りが先行し、下げ局面が続いている。

8月までの相関性を強めてきた市場関係からも、こういった市場に同調してビットコインも連れ安する向きは過去にも再現性が見られる。

一方、中央銀行のバランスシートの拡大(マネー回収)と実体経済を伴わない株高の不透明性をどう読むか、年末にかけて様々な予想が飛び交う状況にある。

株価連動のケースでは、過熱感を伴い急落した株市場がきっかけとなり、ポートフォリオの現金化でビットコイン(や金)が売られる事例は過去にも見られてきた。ポートフォリオの多様化で選択肢に入ってきたビットコインではあるが、こういったケースは下落に同調するケースが多々見受けられるため、一つの警戒ポイントとして改めて注目したいところだ。

Deribitのオプション契約がカットオフ

9月25日、大手デリバティブ取引所Deribitのビットコイン・イーサリアムのオプションはカットオフ(権利行使の締め切り)を迎える。

イーサリアムのオプション契約では、46万ETH(4.5億ドル相当)の建玉が期限を迎える予定だ。

現在のイーサリアムオプション市場で全取引の90%のシェアを有しているDeribitの注目度は高まっている。多くのポジションは建玉(OI)を、一旦決済し、次の限月以降のポジションを建てるロールオーバーを行う傾向が強いが、市場のボラティリティを警戒する要因の一つになる可能性も考えられる。

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

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