Morgan Creek Digital幹部「ビットコインは2日以内を目処に、桁外れのボラティリティを引き起こす」

Blockchain

仮想通貨市況

21日のビットコイン(BTC)は、前日比-0.1%の98.6万円(9190ドル)に。

仮想通貨市場では、歴史的なBTCボラティリティの欠如が続いているが、この後の急動意と大きな乱高下は避けられない情勢にある。

大手インデックスファンドの「Morgan Creek Digital」のジェイソン・ウィリアムスは、記録的な低ボラティリティが長期化するなか、テクニカル的な「三角保ち合い」の終盤をサッカーのワールドカップの開幕に例え興奮を示した。米国時間22日(日本時間22〜23日)頃にブレイクし、”桁外れのボラティリティ”が発生する可能性があるとしている。

現物取引高の推移を分析する海外トレーダーEthereum Jack(@BTC_JackSparrow)は、週内に大きな動きがあるとみる。

ビットコインの1日の騰落率が「±5%」に留まる期間は、21日時点で過去最長レベルの27日間に達する。他の金融市場と比較してボラティリティ(価格変動)の高い仮想通貨市場で、ここまで低い騰落率が続くことは極めて稀だ。

バブル崩壊以降最も長いもみ合い期間は、①2018年10月16日〜11月13日の29日間で、2番目が②2019年3月6日〜4月1日までの27日間。①の期間後に、BCHハッシュ戦争が急落の引き金となり約50%の暴落。②の期間後には、高値まで約240%の暴騰のきっかけとなった。

リザーブリスクの変化

2019年以降、オンチェーン指標の組み合わせで投資家の信頼度を示すGlassnodeの「リザーブリスク」は常にグリーンゾーンにあり、投資家の信頼の高さを示している。

市場信頼度が高く、BTC価格が低いとリザーブリスクが低い、リスクオン姿勢が高まる。一方で、市場信頼度が低く、BTC価格が高いとリザーブリスクが高く、リスクオフ姿勢が高まる。

リザーブリスクは、仮想通貨バブルを迎えた2017年以降急上昇。1BTC=20,000ドルを記録したピーク時に「レッドゾーン」に到達するも、2018年のバブル崩壊とともに急降下した。同指標の水準が低い場合、資金を分割して均等額ずつ定期的に継続して投資する「ドル・コスト平均法」の購入が推奨されるという。

強気相場の指標

CoinPostと提携する仮想通貨データサイトCQ.Liveが提供する最新のデータによると、取引所からの平均出金額が減少している。

CQ.Liveは、強気相場が開始する指標として、計測するすべての取引所からのアウトフロー(出金額)が一定の水準に達することが必要だと説明。具体的に、数値の年初来高値/3.5/3.5という算式で計算し、その結果の2.97という数値になることが差し迫っているという。

歴史的には、個人投資家が活発になれば強気相場になるとの認識だったが、それはナイーブな考えで、数値化した水準に達することが2019年や2017年の強気相場にも見られたパターンだ。

独自の指標で算出した結果では、本来7月中旬から始まると思っていたが、やや遅れるかもしれない。

ーCQ.LiveのCEO、Ki Young Ju

出金額とは、ビットコインの出金額だけでなく、テザー(USDT)を含む全ての銘柄に該当する。もう1つのCQ.Liveでは、取引所が保管するビットコインの残高自体は年初来の最安値に達したため、ビットコインとしては売り圧が大幅に減少してきている状況だ。

一般的に、取引所へのステーブルコイン以外の銘柄入金が増加すれば、売り圧になり得ることを示し、ステーブルコインの出金が多くなれば、トレーダーのリスクオフ(現金回帰)となる可能性が高いことを示すが、過去のパターンから、全体出金額の減少傾向はその後の上昇トレンドにつながっていた。

なお、売り圧の警戒ポイントとして、20日に計1297 BTC(約1190万ドル)がコインベースProに送金されたことがわかっている。

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

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