ビットコイン、相次ぐ好材料 XRPとEOSは「PlusToken売り」を警戒

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ビットコイン、相次ぐ好材料

23日の仮想通貨市場は、ビットコインが4日ぶりに急伸。一時日本円建て100万円を下回っていた市場価格も、11日ぶりに104万円台で取引されている。

週明け22日のニューヨーク株式相場で、ビットコインとの相関性が高いハイテク株中心のナスダック総合指数は110.36ポイント高の1万0056.48と、史上最高値を更新。好調なイーサリアム市場や、米決済大手PayPal、仮想通貨の売買サービスを計画する可能性が報じられるなど、好材料が相次いだ。

世界全体で新たに確認された新型コロナウイルスの感染者数は21日、18万人を超え、1日あたり最多となったことが伝わった。「第2波」への警戒感が強まる中で、ダウ平均は一時200ドルあまり下落したが、比較的影響を受けにくいとされるIT関連株は、底堅く推移すると市場心理が好転した。

Nasdaqとの相関性は、新しい技術領域として投資家層が重なる点で注目されるポイント。ビットコインの値動きを金融市場と比較すると、Nasdaqに限らずコロナショックの歴史的株安からその後の値動きまで、相関性を強めていることは一目瞭然である。

S&P500、日経平均、ダウ平均、Nasdaq100、金との比較

ビットコインハッシュレートは底堅く推移

また、大規模な難易度の難化調整を終えた17日から6日経過した時点で、ハッシュレートは底堅く推移している。

次回難易度調整も-3%前後と小幅調整を示しており、予想以上にマイナーの撤退を招いていない可能性を示唆している。

マイニング関連インジケータは強気示唆

ブロックチェーンデータを取り扱うLook into bitcoinの作成者によると、ビットコインの供給を下に、マイニング収益のサイクルを推算するインジケータ「Puell Multiple」が強気傾向を示した。

Puell Multipleの算式では、ビットコインの一日の発行価値(米ドル建て)を365日の発行価値の移動平均で算出している。ここでいう発行価値は、発行数とその日の値動きによって決定される。

具体的には、採掘されるビットコインの価値をもとにした、マイナーが採掘するビットコインの価値から買われすぎや売られ過ぎのサインを示す指標として機能する。

上図が示すように、一日の新規ビットコインの価値が低い緑のゾーンに入り、マイナーにおける相対的な価値が低い状況を示している。市場におけるBTC価格が安価であることを示すことで、市場における売られすぎのサインが点灯している状況にある。

2016年の半減期後にも基準値が大幅に低下し、横ばいの推移をしてから赤のゾーンに向けて上昇したことから、現在の価格の推移のパターンに似ていると、作成者は指摘している。

取引所の残高が今年最低水準に

仮想通貨取引所が有するBTC残高が過去1年間で最低水準まで低下している。

Glassnodeのデータによると、取引所が有するBTC残高は2,623,005.552 BTC(19日)で、1年間で最低値の2,622,984.499 BTCまでわずかに迫っている。

取引所のキャッシュアウト(資金流出)に伴う影響は未知数であるが、3月12日のNYダウで、前日比2,352ドル安を記録し、サーキットブレイカーが発動したブラック・サーズデー以降、残高の減少が続いている。

この日、最大手デリバティブ取引所のBitMEXでDDoS攻撃によるサーバーダウンが発生してサービス中断を引き起こし、ユーザーに大きな不利益をもたらしたことで、BitMEXからの資金流出が大幅増加。BitMEXのユーザー離れとバイナンスなど競合他社のシェア拡大を許した。

取引所別で確認すると、BitfinexやBitMEXなどを中心に残高の変動率が顕著になっており、一方のBinanceやBitstampでは増加傾向にあるなど、取引所間でも明暗が分かれている。

デリバティブ市場も、日本の規制強化に伴い新たな取引所を探す向きが強まっており、新興取引所への資金移動も、Glassnodeの残高データが減少している一因に考えられる。

XRPは好悪材料

ビットコインとイーサリアムが前日比で4%〜6%高となるなかで、+1%台に留まるXRPは、好悪材料が報じられる形で、投資家にも警戒感が生じている。

21日にはリップル社とSBIホールディングスのジョイントベンチャー=SBI Ripple Asiaが、仮想通貨XRPを利用するODL(オンデマンド流動性)のサービスをアジア向けに展開する目処が伝えられた。

SBIリップルアジア、年内にXRP利用のODL送金サービスを予定
SBI Ripple Asiaは数ヶ月以内にアジアで仮想通貨XRPを利用するODLサービスを開始する予定。広範囲の商用化になる見通しだ。

一方で、仮想通貨市場の警戒材料「PlusToken」の資金が再び移動したことが確認され、EOSとXRPの大口移動報告が投資家の警戒材料になっている。

EOSは、2360万EOSが「未知のアドレス」に送金されたことをブロックチェーン追跡企業CoinHolmesが報告。

XRPは、一週間ほどで2000万以上のXRP(約380万ドル)が複数の大手取引所への送金を、xrplorerの創設者Thomas Silkjærが調査結果を報告した。

これら2銘柄は、PlusTokenの市場売却も警戒され、時価総額ランキングでも24時間騰落率が1%台に留まった。(8:30)

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