アルトシーズン再来思惑も、仮想通貨ビットコインは長い支配の終焉を迎えるのか?

Blockchain
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The Wolf Of All Streets(@scottmelker)は18日、ビットコインのドミナンス低下を根拠に、BTCの”支配”が終焉を迎える可能性を指摘した。

第2の「アルトシーズン」を引き起こす可能性があるとした。Pentoshi(@Pentosh1)も、ドミナンスチャートを示した上で同様の見解を示している

アルトコインの台頭に伴い、ビットコインの優位性は、過去4年間で99%から66%まで低下している。

2017年後半のアルトシーズンでは、時価総額2位,3位のイーサリアム(ETH)やリップル(XRP)などが高騰。BTCはその優位性の多くを失い、市場シェアは一時37%まで激減した。

BTCドミナンス推移と半減期

その後、仮想通貨バブル崩壊とともに、ビットコインに資金が集中するアルトドレイン現象が発生。ビットコインドミナンスは過去2年間で再び大きく上昇した。

ビットコイン時代に懐疑的な声

しかし、BlockchairのNikita Zhavoronkov(@nikzh)は、「ビットコインのドミナンスが66%を超えるのは、これが最後だと強く感じている」と言及。今後5年以内に、時価総額トップから転落する可能性を示唆した。

スケーラビティ問題の議論が始まってから早5年経つが、Lightningを含め思うように進展していないと指摘、ビットコインのアルゴリズム「PoW(プルーフオブワーク)」には致命的な欠陥があると批判。

「その間にも、チェーンでのアクティビティが増加するたびにmempoolは10万トランザクションに達し、手数料は50ドル(5300円)に急騰することもあった。スケーリングしない限り企業は潜在的な顧客を失い、新たな顧客獲得には繋がらない」としている。

他の仮想通貨が進化していく中で停滞を続ければ、優位性を失うことになると警鐘を鳴らし、対比としてPoWからPoSへの大型アップデートを控えるイーサリアム(ETH)を例に挙げた。

2020年はビットコイン(BTC)がチェーンを適切にスケーリングして、新規ユーザーを獲得するラストチャンスになると指摘。代替するのが必ずしもイーサリアム(ETH)である必要性はなく、競合に食われるとした。

高騰する一部アルト

イーサリアム(ETH)やリップル(XRP)など国内に上場するメジャーアルトは、ビットコイン相関が強く価格も連動しやすい状況にある。一方で、ミドルクラスの一部銘柄は半減期後も活況だ。

11日には、米最大手コインベースが新規上場候補のアルトコイン18銘柄を公開し、規制に準拠した取引所の動きに呼応するように関連通貨が上昇した。 候補リストには、バイナンスなどに上場するBancorやVeChainのほか、DeFiプラットフォームのトークンであるAaveやRENなども含まれた。

なかでもVeChain(VET)は、ビットコイン半減期後に急進。前月比約90%高となった。

VeChain(VET)は昨年10月、中国の習近平国家主席の「中国共産党がブロックチェーンを重要な革新的ブレークスルーのコア技術と見なし、テクノロジー開発の推進に取り組むべきだ」と発言したことを受け急騰したことも。

中国共産党中央委員会の機関紙「人民日報」が、「VeChainは若い企業だが、すでにブロックチェーン業界で世界を牽引するリーダーの一つだ」と論じている。

Bittrexやインドネシアの取引所Indodax上場をきっかけに、3月以降に大幅上昇しているCrypto.com Chain(CRO)は、6月19日時点で時価総額11位まで高騰している。他にもbithumbやHuobiなど世界中の22の取引所に上場している。

トークンを提供するCrypto.comは、2種類のトークンを発行する企業で、発行するトークンには、仮想通貨ウォレットアプリにVISAプリペイド機能を付けたプロダクトと連携するMCO(MCO)と、仮想通貨を応用した決済システムとして利用される「Crypto.com Coin(CRO)」がある。CROは、トークンエコノミーを応用して構築する決済ネットワークのバリデータ報酬(PoS)や決済ネットワークの支払い特典として利用できる。

ホワイトペーパー:https://crypto.com/images/chain_whitepaper.pdf

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