「エ二グマ」が改名
今年2月にメインネットを立ち上げたエニグマ（Enigma）プロジェクトが、新たに「シークレット・ネットワーク」とリブランディングされたことがわかった。
公式ブログによると、ネイティブトークンであるシークレット（SCRT）の名称を取り入れるとともに、分散化アプリユーザーのデータのプライバシーを保護するネットワークとして、より広く認知されるためのリブランディングであり、5月17日、コミュニティによる全会一致で承認されたとのことだ。
エニグマとは
シークレット・ネットワークの前身であるエニグマ・プロジェクトは、2017年に実施したICOで、仮想通貨ENGを販売し、50億円相当の調達に成功し注目を集めた。しかし、今年2月、ENGが未登録有価証券にあたるとの米証券取引委員会（SEC）の申し立てを受け入れ、50万ドル（約5600万円）の罰金を支払うことで和解している。
SECとの話し合いが決着したことを受け、同日2月13日、20超のバリデータが稼働するエニグマ・メインネットのローンチも発表。プロトコル面ではイーサリアム基盤からCosmos SDK/Tendermint基盤のブロックチェーンへと変更し、ネットワーク内のユーティリティトークンとしてシークレット（SCRT）を新規導入した。
公式ブログで、新たなトークンSCRTと、有価証券とみなされた仮想通貨ENGを、規制に準拠しつつ交換する方法を模索中だと説明している。
シークレット・ネットワークの特徴
エニグマのビジョンを継続するシークレット・ネットワークは、ブロックチェーンにプライバシーをもたらすことを使命としており、スマートコントラクトの秘匿化に焦点を当てている。データを暗号化することで、秘匿性を保ったままスマートコントラクトを実行する「シークレット・コントラクト」の開発が、シークレット・ネットワークの中核の一つとなっている。
シークレット・コントラクトのテストネットのローンチまでには数週間かかるとのことだが、成功すればメインネットへの機能統合が提案される予定だという。
スマートコントラクトに秘匿性を持たせるために採用されたのは、Intel社との技術提携で実現した最先端のハードウェア技術。TEEと呼ばれるCPU内部の特殊な領域で計算を行うことで、外部から観測を不可能にし、さらにTEE内部で復号して計算処理する。これによりエンドツーエンドの暗号化が可能になり、安全なオフチェーン環境で、パブリック・ブロックチェーン上では誰にでも参照可能であった取引データの処理ができるようになり、データのプライバシー保護につながる。
また、コンセンサスレイヤーが「ブロックチェーンのインターネット」としてチェーンの相互運用性をサポートするCosmosブロックチェーンへと変更になったことで、様々なブロックチェーンと統合する可能性も切り開いたようだ。
シークレット・ネットワークは、PoSネットワークで、ネイティブトークンSCRTはステーキングやガバナンス、ネットワークの手数料として使用される。
ブランディングのキーワード：「シークレット」
シークレット・ネットワークのブランディング戦略を貫くキーワードが、「シークレット」のところにある。
ネットワークの名称とともに、シークレット・トークン、シークレット・コントラクトに加え、ネットワーク上に構築されるアプリは、シークレット・アプリとなる。またネットワークのバリデータもシークレット・コントラクト機能の導入後はシークレット・ノードと呼ばれ、処理されるデータは暗号化され、ノード自身にも「秘密＝シークレット」になるという。
発表によると、バリデータ向けのインセンティブ付きテストネットの実施に伴い、開発者やアーティスト、作家向けの機会（シークレット・ゲーム）を提供することを予告しており、幅広い層に認知度を高める努力を重ねているようだ。
個人情報の保護がますます重要視される中で、分散型ネットワーク上でデータのプライバシー保護を目指すシークレット・ネットワークが、透明性の高いブロックチェーンにプライバシーをもたらす一助となるのか、注視していきたい。
画像はShutterstockのライセンス許諾により使用
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