イーサリアム急反発で過去最高値4250ドルへ、揺れる金融市場と真価問われるデジタルゴールド

金融市場と仮想通貨

11日の金融市場では、インフレ圧力及び金利上昇への警戒感が再び強まると、日米株式市場では金融緩和局面で高騰してきたハイテク銘柄などのグロース株を中心に大きく売られた。

12日に米消費者物価指数（CPI）の発表を控えていることや17日に米国の確定申告期日（納税売り）を控えていることも様子見基調を強めており、ビットコインなど仮想通貨市場が連れ安する場面も見られた。

しかしその後、12日にかけてビットコイン（BTC）が57,000ドル台（621万円）を回復したほか、イーサリアム（ETH）は過去最高値を更新する4250ドル（46.2万円）に達するなど、金融市場の地合いが急悪化する中でも強い買い圧力が働いている。

イーサリアムについては、4月21日時点で大口買いのシグナルなどのオンチェーンデータが確認されていたほか、4月28日の記事でも解説したビットコイン建て価格の「ETH/BTC」節目ブレイクは意識されていたものと思われる。上値余地の目安として、ETH/BTC価格での水平線も見ておく必要がありそうだ。

4月28日時点のETH価格2,700ドル（29万円台）からわずか2週間で1,500ドルを上乗せたことになり、ETH/BTCでは0.041BTCから0.074BTC水準まで大幅続伸した計算だ。長期レンジを切り上げると共に、アルトシーズンに伴い騰勢を強めた。

狭間に揺れるビットコイン

ビットコインは、株式、投資信託、デリバティブ（金融派生商品）と連動しやすい「リスク資産」に分類される一方、金や米国債（U.S. Treasuries）といった「代替（オルタナティブ）資産」としての側面も併せ持つ。

新型コロナウイルスのパンデミックが現在進行形で世界経済に深刻な打撃を与え続ける中、経済を支える大規模金融緩和は当面の継続が想定される。

一方で、カナダ銀行は4月21日の金融政策決定会合で国債の購入減額を決めたほか、日銀によるETF（上場投資信託）買い入れ縮小など、米国外ではテーパリング（量的緩和縮小）はすでに始まっていると見る向きもある。金融政策の正常化のためには出口戦略が必要不可欠だが、米金融当局によるテーパリングの示唆は、バブルと言われる「官製相場」の終了を意味することから、短期的には緩和マネーの流入で高騰してきた株などリスク資産全般の急落につながるおそれがある。

2013年5月には、当時のバーナンキFRB議長がテーパリングを示唆したことで長期金利が急騰。金融市場が大混乱に陥るテーパー・タントラム（バーナンキ・ショック）を引き起こした。この時の教訓があるため、より慎重な舵取りを迫られているのが現状だ。

このような局面において、昨今では米上場企業や機関投資家の米ドルのインフレヘッジとしてのビットコイン大量保有が顕在化している。

最大発行数2100万枚のビットコインは、大量増刷で希釈化する米ドルとは対極に位置する。4年に1度の「半減期」を経てますます供給量が絞られており、市場に出回るBTC流通量は減少の一途をたどる。

米ドルなどのインフレーションによって中・長期的に物価が上昇すれば、相対的に現金（預貯金）の価値が目減りする懸念が生じるため、デジタル・ゴールドの性質を有するビットコイン市場にとって追い風と言えるだろう。

20年3月に発生したコロナ・ショックでは、追証回避売りなど手元資金の確保のため、金（ゴールド）などの安全資産も投げ売られ、ビットコインも前日比40%安で3,000ドル台までの暴落を記録。前代未聞の事態を受け、シカゴ・オプション取引所（CBOE）のVIX指数はリーマン・ショック以来の水準に到達するなど、金融市場はパニックに陥った。

[4/10] Almost all assets are down from equities, commodities, corporate debt and cryptocurrency (including Bitcoin) as investors look to flee to US Dollars pic.twitter.com/FHNLAQQU3j

— BitMEX Research (@BitMEXResearch) March 12, 2020

一方、新型コロナの感染拡大はすでに織り込まれているほか、機関投資家の参入が相次いだ現在の仮想通貨業界は市場規模が飛躍的に上昇するなど新しい資産クラスとして確立されつつある。DeFi（分散型金融）市場にも多額の資金が預け入れられており、投資家の狼狽売りを伴う同規模の混乱が生じるとは考えにくい。

ビットコインは、2008年に起きたリーマン・ショックで世界的な混乱を招いた伝統金融市場ならびに、中央集権的に管理される「米ドル」など法定通貨のアンチテーゼとして誕生した経緯がある。2009年1月に生成されたジェネシス・ブロックには、英The Timesの見出し「Chancellor on brink of second bailout for bank（公的資金で二度目の銀行救済措置へ）」の文字が刻まれており、その真価が問われるところだ。