一過性のブームでは終わらない?アーティストと仮想通貨有識者が考えるNFTの本質|Forkast寄稿

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Forkast寄稿

ノンファンジブル・トークン(NFT)を購入すると実際に何が得られるのか、NFTはその価格に注目が集まりますが、その価格に見合うものなのでしょうか。Forkast.Newsが最新の仮想通貨ブームを分析。

NFTの価値とは

4月初めにBeepleの「Everydays: the First 5000 Days」に支払われた6,900万ドル(約74億円)は、NFT(非代替性トークン)の存在を広く知らしめる上で大きく貢献しました。アーティストや仮想通貨の専門家たちは、これがアート市場にとってどのような意味を持つのかについて、いまだに議論を重ねています。

 

物理的な芸術作品は、その希少性によって価値を保ってきました。しかし、ボタンをクリックするだけでコピーや共有が可能なメディア社会の中で、アーティストは自分の作品にそのような価値を持たせることに苦労してきました。NFTは、そのような希少性をデジタル資産にももたらすことができるのです。

NFTの対義語にあたるものがファンジブル・トークン(FT)です。ファンジブルとは、他のものと完全に交換可能できる性質(代替可能である)を意味します。

例えば、あなたが持っている1ドル貨幣は、他のどの1ドル貨幣とも交換可能です。あなたの財布に入っている1ドル紙幣を友人に貸した場合、あなたが期待することは「1ドル」が返ってくることであり、あなたが友人に貸した1ドル紙幣がそのまま返却されることは期待しないでしょう。このように、同じ価値をもつ他のものと交換できる性質をファンジブル(Fungible)といいます。

一方で、NFTは上記の例で出した1ドル貨幣とは異なる点があります。NFTには独自性や唯一性を保証する仕組みがあり、アート作品のようなデジタル資産をNFTにすることで、所有権や真正性を担保することができます。

もし1ドル紙幣がNFTだった場合、あなたが友人に1ドル紙幣を貸した場合、その1ドル紙幣が返却されなければ、あなたは友人に不満を感じるでしょう。

 

オーストラリアの暗号通貨取引所BTC MarketsのCEOであるCaroline Bowler氏は次のように述べています。

これまでは所有権を証明するものが存在していませんでしたが、アーティストやその他の人々がこれは自分の作品であり、自分が所有しているものだと証明できるフォーマットを、NFTは作り出します。私たちは、自分のフェイスブックやツイッターなどのデジタルコンテンツを所有していると認識しがちですが、所有権の重要な要素の一つは、それを販売できる点です。

現在、市場で最も人気のあるNFTは、Dapper Labs社の「NBA Top Shots」です。このNFTは、バスケットボールの印象的な試合のワンシーンを、デジタルトレーディングカードとしてNFTにしたものです。スポーツ関連のコレクタブルはこれまでも巨大な市場を形成してきましたが、NFTはそれを超える可能性を秘めています。

「Top Shot」は21年初めに208,000ドル(約2200万円)で落札された「レブロン・ジェームズ コズミックダンク」をはじめ、数十万ドル(約数千万円)の価格で取引されるNFTも多数あります。NBA(ナショナル・バスケットボール・アソシエーション)とDappRadar社のデータによると、NBA Top Shotが公開されて以来、80万人以上の異なるアカウントが1,200万個以上のTop Shot NFTを購入し、その総額は5億ドル(約540億円)を超えています。

 

なぜNFTを買うのか?

しかし、Top Shotsの映像はすでにオンラインで公開されているため、NFTを所有することに価値がないという批判があります。

NFTは、デジタル資産がオンラインで保管されているURLへの所有権を示すものであり、デジタル資産そのものの所有権ではありません。Top Shotsの所有者は、クリップに対する独占的な権利も、他の権利も持っておらず、依然としてNBAがそれらの権利を保有します。

しかし、同じことは、多くのスポーツグッズにもあてはまります。2021年1月、1952年のミッキー・マントル選手のベースボールカードを、俳優で起業家のRob Gough氏が520万ドル(約6億円)で購入しました。Gough氏は、現存する6枚のうちの1枚を購入しましたが、カードの販売権などの権利は得ることができませんでした。「Top Shot」を購入する人も同様に、映像をアクセスする権利に価値があるのではなく、オリジナル映像としてTop Shot化された「真正性」へアクセスする権利に価値が置かれているのです。

仮想通貨取引所「Kraken」オーストラリア支部マネージングディレクターであるJonathon Miller氏は次のように述べています。

トレーディングカードや切手の価値を高めているのは、本物であることが保証されているものを取引できる市場です。

NFTにそれだけの価値があるか?

もちろん、NFTが真正性を確保するというコンセプト、あるいは、NFTによって保証される真正性こそが、コレクターズアイテムの価値を決定する唯一、または主要な要因であると全員が考えているわけではありません。

ブロックチェーンの開発者であるVictor Huang氏は、デジタルアート作品をNFTにする例や、これらの資産につけられる価格に懐疑的です。

歴史的に見ても、独占的な価値を持つものは、所有権ではなく、その排他性に価値があると言えます。つまり、NFTでは、排他性と所有権は同じものではありません。

例えば、最近行われた「Everydays」の購入を巡っては、過去最高額の購入が、買い手の事業であるNFT取引所「Metapurse」の宣伝を目的としたものではないかという批判的な意見もあります。

購入者であるシンガポールのブロックチェーン投資家Vignesh Sundaresan氏は、「Everydays」の入札時に作品をトークン化しました。Huang氏は次のように述べています。

巨大なバブル状態であり、SNSでよく取り上げられています。ある意味では、人々の使い方やその背後にある憶測や誇大広告によって、仮想通貨の正当性が損なわれているとも言えます。(このままでは)価値がなくなった資産を手にしてしまう人が、大量に発生してしまうことでしょう。

アーティストにとってどのような価値があるか?

実際のところ、Beepleが75億円で落札したNFTの2%の所有権を持っていることは、アートの世界では珍しいことです。

アーティストが作品を販売すると、その作品は何度も取引されることがあります。数百万ドル(数億円相当)で取引されたとしても、それ以降、作品が転売されても、アーティストはその売上から利益を受け取ることはできませんでした。

最近ではアーティストが自分の作品のNFTを製造して販売することを促進したり、NFTブームに乗じるためのプラットフォームが、ここ数ヶ月で次々と誕生しています。これらのサイトでは、NFT化やホスティングにかかるコストが高いという批判がある一方、明確な利点もあります。製作する際に特定のコードを書き込むことで、そのNFTが販売、あるいは転売される度、アーティストは継続的に利益を得ることができるのです。

オハイオ州デイトンを拠点とするデジタルアーティスト、Arielle Cassidy氏は次のように述べます。

OpenSeaやRaribleなどのプラットフォームでデジタル製造を行っている伝統的なアーティストがいますが、これらのプラットフォームは本当に素晴らしいものです。彼らはアートをNFTにして販売していますが、現物の作品は売ることはできません。

もしダ・ヴィンチがモナリザをNFT化していたら、彼の一族は今でもその手数料収入を得ていることでしょう。

しかし、すべてのアーティストがこの動きに対して魅力を感じているわけではありません。MCとして活動をしているMash Qureshi氏は、自分の音楽のためにNFTを作らないかと誘われたことがきっかけで、NFTの存在を知りました。しかし、NFTについて調べるにつれ、自身の音楽への向き合い方とは合わないということを再認識しました。

インターネットが音楽業界全体を再構築し、ストリーミングサービスがアーティストに十分な対価を支払っていないと批判される中、NFTはその解決策の一つとして提案されています。しかし、彼はその提案に対して異なる意見を持っています。

自然発生的な希少性とは思えません。構造的に何かを希少なものに変える、という仕組みは、必ずしも正しいものではないと思います。

Qureshi氏はインターネットによって、低コストで楽曲を流通させ、収益が得られるようになったと述べた一方で、NFTで音楽を発行すれば逆に聴ける人の数が限られることになると言及。これはNFTで解決すべき問題ではないと考えています。

デジタルアートは道半ば

また、専門家の中には、デジタル所有権に注目が集まるのは、デジタルアートがより広く普及するまでの一里塚に過ぎないという意見を持つ人もいます。

2015年、英国のアーティストImogen Heap氏は、自身の楽曲の著作権所有権をブロックチェーン上で先行販売しました。これがどの程度のものかはまだ法廷で争われていませんが、原理的にはほぼすべての知的財産に適用することができます。ある資産の著作権がブロックチェーン上でトークン化されれば、理論的には、適切な所有権を確立するための混乱やコストを劇的に減らすことが見込まれます。

これは、映画や音楽のコピーが本物かどうか確認する必要のあるストリーミングサービスや、チケットの正当性を判断することがほぼ不可能なライブイベントなど、不正行為や海賊行為の防止が懸念される多数の分野へ応用される可能性があります。

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