ビットコイン暴落で仮想通貨相場がクラッシュ、コインベースのクジラは「買い集め」を示唆

Blockchain
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2021.02.24

高騰していたビットコイン、暴落

日本市場では祝日開けとなった24日の暗号資産（仮想通貨）市場。ビットコイン（BTC）価格は、前日比-4.66%の528万円（5万ドル）に。

22日から23日にかけて、ビットコインが暴落。

直近高値の58,000ドル（約600万円）から45,000ドル（約480万円）まで-23%下落した。下落幅としては、20年3月のコロナショックや今年1月11日の大暴落（-28%）に次ぐ規模だ。

イーサリアム（ETH）は前日比一時30%安、XRP（リップル）は0.63ドルから0.36ドルまで、前日比一時40%以上下落した。

デリバティブ市場では、過去最大となる約56億ドル相当のポジションがロスカットされた。 最大手取引所のバイナンスが25億ドル以上を占め、Huobi（約14億ドル）、OKEx（7.5億ドル）が続く。

テスラ社のイーロン・マスク氏や米イエレン財務長官によるネガティブな発言を下落要因とする向きもあるが、デリバティブ市場の警戒感は日増しに募っていたことから、主因はテクニカルと需給面の過熱感（上方乖離）、及び利益確定売りに押されたものと思われる。

なお、暴落前には、16億ドル（1600億円）相当に及ぶ28,000BTCが、仮想通貨取引所ジェミニに送金されたとの観測もあった。

Willy Woo氏は、同取引所へのインフロー（資金移動）情報は、送金の「ラベルミス」の可能性があると懐疑的な見方を示したが、大口アラートは、タイミングを見計らっていた短期筋の利益確定売りを助長したとの見方もある。

需給面は大幅良化

一方、今年1月の暴落同様、中長期の上昇トレンドは崩れていない。

相場の急落に伴い、高値圏で膨れ上がったレバレッジポジションが一掃されたほか、永久先物における資金調達率（ファンディングレート）など、過熱感の強まっていた指標は大幅に改善している。週間の資金調達率は一時マイナス乖離に転じた。

記事冒頭に掲載したチャート（赤丸）では、4時間足のRSI（相対力指数）が30%を下回った。過去相場ではいずれも底値付近に位置することから、相応の信頼度が認められる。

BTC情報アラート（@btc_status）のデータでは、資金調達率やアクティブOI（未決済建玉）の大幅減少も確認出来る。

出典：BTC情報アラート

反騰も期待される一方、目先トレンドは崩された。例年の税金対応売りなどが予見される3月にかけて、先行き不透明な相場が続く可能性は十分ある。今後さらに続落した下値目処は、38,000〜4万ドルの下値支持線が挙げられる。海外のアナリストMichael van de Poppe（@CryptoMichNL）氏は、42,000〜44,000ドルの下値支持線を反発領域と見込んでいる。

コインベースの鯨が動く

データ分析サイトCryptoQuantのKi Young Ju（@ki_young_ju）CEOは、米コインベースのプレミアム（価格乖離）が、過去最低の-1020ドルに達し、その後+486ドルに急騰したことを示し、「誰が市場を動かしているのかを覚えておくべきだ。コインベースでは、44000ドル〜48000ドルで”クジラ”の買いが観測されている。」 と指摘した。

過去の相場では、ビットコイン2万ドル突破時に最大+77ドル、3万ドル突破時に50〜160ドル、4万ドル突破時に50〜174ドルのプレミアムが発生。富裕層や機関投資家による大規模な資金流入を示唆していた。

CryptoQuantがCoinPostに寄稿したクジラ（大口投資家）動向などの相場分析方法は、以下で解説している。

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