仮想通貨市場の最新動向
東京株式市場は15日、日経平均株価3万円の大台に到達した。バブルとされた1990年8月以来、約30年ぶり。
膨張する金融緩和マネーがリスク資産に向かっているほか、新型コロナウイルスワクチンの接種が各国で本格化しはじめており、大きく冷え込む世界経済、及び景気浮揚への思惑が強まった。
2009年1月に誕生して12年目を迎えたビットコイン。IT界の巨人であるGoogleですら、創業12年目の2010年には時価総額は2,000億ドルであり、新しい資産クラスとして前例のない成長スピードであることがわかる。
全金融資産の時価総額を比較する「Companies Marketcap」によれば、ビットコインが48,000ドル前後を推移する15日昼時点の時価総額は、9,000億ドル(約95兆円)。時価総額1兆ドル(約105兆円)の大台は、ビットコインが約53,700ドルまで上昇すると達する計算となる。
単純比較は出来ないものの、フェイスブックやアリババといった世界有数の企業の時価総額を上回って9位にランクインしている。
株式市場の最大時価総額は米Appleで時価総額2.3兆ドル。全金融資産の1位は、ゴールド(金)で時価総額11.5兆ドル。現在のビットコインの10倍以上の市場規模となっており、将来的な理論値として指標の一つとなり得る。
ビットコイン相場分析
週明け15日の暗号資産(仮想通貨)市場。 ビットコイン(BTC)価格は、前日比-0.7%の495万円(47,000ドル)に。
テクニカル上では直近最高値の4万9千ドルから反落し、上昇ウェッジを転落した。急落局面では一時4万6千ドルを割り込み、最大3,000ドル幅下落している。一方、中・長期のブルトレンドにあるなか足元で大きく下落していることから、押し目買いの動きによるリバウンドもみられる。
テスラ参入など相次ぐ好材料の影響で大幅上昇しており、センチメントは良好なものの、ビットコインやアルトコイン市場において、RSIなどのオシレーターやデリバティブ市場のファンディングレート(資金調達率)などで過熱感が指摘されるほか、5万ドルは利益確定水準としても意識されやすい。
#BTC Derivs Sheet (Tweet every 15 min.)
CME Delayed (10 min)
GS Delayed (15 min) and OI = SHARES OUT pic.twitter.com/ScIwMzBeex— BTC情報アラート📊 (@btc_status) February 15, 2021
コインベースで売りシグナル
データ分析サイトCryptoQuantのKi Young Ju(@ki_young_ju)CEOは、昨日(14日)15時時点で、米大手取引所コインベースのクジラ(大口投資家)が売りに転じ始めたことを指摘していた。
Breaking 50k looks pretty tough as Coinbase premium becomes -$45
Chart 👉 https://t.co/gC1Jqrbn9b pic.twitter.com/LyVzZamlta
— Ki Young Ju 주기영 (@ki_young_ju) February 14, 2021
ここのところ、プレミアムは大きくプラス乖離で進むなど強気姿勢を示唆していたが、一時マイナス乖離(-45ドル)に転じている。Ki Young Ju CEOは、現在の買い圧力はコインベースではなく、バイナンス、Huobi(フォビ)、OKExだとして注意を促していた。米コインベースProのOTC取引は、より規模の大きな機関投資家が重用しているため、その機微を推し量る参考指標のひとつとされる。
CryptoQuantがCoinPostに寄稿したクジラ(大口投資家)動向などの相場分析方法は、以下で解説している。
DeFi指数は先んじて下落
また、仮想通貨デリバティブ(金融派生商品)取引所FTXでは、高騰していた「DeFi(分散型金融)」指数が、13日にピークを付け下落に転じていたことも確認されている。
これに伴い、アルトシーズンの再来で下落傾向にあったビットコインのドミナンス(市場シェア)が反騰するなど、アルト市場を含め、直近の過熱感から、大口売りが先行する動きも確認されていた。
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