マスターカードも仮想通貨決済へ本格参入　年内にも対応開始へ

マスターカードの本格参入

大手金融企業マスターカード社が年内に仮想通貨での直接決済に対応する計画を発表した。

米国時間10日に公開した公式ブログでマスターカードは、「仮想通貨の支持派でも、懐疑派でも、デジタル資産が決済領域の重要なパーツになりつつあることは否定できない」とデジタル通貨決済に対応する判断についてコメント。「我々は仮想通貨と決済の将来に向けて準備を整えており、今年中にマスターカードのネットワークで仮想通貨に直接対応する」と発表した。

ブログではどの銘柄に対応するか具体的には取り上げていないが、Coindeskが情報筋として報じた内容によると、マスターカードは2019年に発表した基準「Principles for Blockchain Partnerships」を下に、安定性や消費者保護、規制コンプライアンスなどで対応できる仮想通貨銘柄を審査するという。基準を発表した当時は、2,600もの銘柄が基準を満たしていないとしていた（2021年現在の状況は不明）。

一方、仮想通貨に対する取扱いのヒントとなっているのが、同社の「ブロックチェーンとデジタル資産のエグゼクティブVP」を務めるRaj Dhamodharan氏のコメントだ。「一部のステーブルコインは以前より規制されているが、数百以上多くの仮想通貨銘柄は依然としてコンプライアンスの強化が必要であると考えており、我々の条件を満たしていない。…現時点ではセキュリティと信頼性を提供できるステーブルコインに対応すると考えている」とコメントした。

なお、今回マスターカードの発表で注目すべき点は、「直接対応する」という点だ。これまで、マスターカードやVISAといった大手決済会社は、さまざまな仮想通貨関連企業と提携し、仮想通貨デビットカードを発行してきたが、あくまでもカード会社の決済インフラの提供に留まっていた。

仮想通貨を現金に変える形で、店舗は最終的に現金を受け取る仕組みを整えてきたが、今回は仮想通貨の決済を直に対応する。店舗は、仮想通貨でも受け取りが可能になる。

マスターカードは、「仮想通貨の利用を推薦するわけではないが、消費者や店舗、ビジネスがデジタル価値を転送できる選択肢を可能にしたい」と説明している。

マスターカードの他、同じ大手のVISAは先日、従来の銀行がビットコインなどのデジタル資産の売買サービスを提供できる仕組みを用意していることを発表した。VISAやマスターカードのようなグローバル大手が仮想通貨関連サービスを展開していけば、その認知度や普及率は大幅に改善されることが可能になるとみられる。