「アルトシーズン再来」ビットコインドミナンスに強いシグナル、XRP（リップル）とイーサリアムは仮想通貨バブル以来の高値圏に

仮想通貨市場とBTC（ビットコイン）
1. XRP（リップル）市場
2. ETH（イーサリアム）市場

仮想通貨市場とBTC（ビットコイン）

ビットコインや株式市場の高騰を受けた循環物色により、仮想通貨市場が全面高となるなか、ビットコインのBTCドミナンス（市場シェア）は大幅下落。67.5%から62.2%まで低下した。

BTCドミナンス推移

これは、ビットコイン一強状態の脱却と、「アルトシーズン」再来の予兆を意味する。

BTCドミナンスは、仮想通貨バブルの17年冬から急落。XRPが400円、ETHが170,000円台に到達したアルト最盛期の18年1月には、BTCの市場シェアは35%台まで落ち込んだ。ビットコイン高騰が停滞し、アルトシーズンが本格化した場合、18年相場で揉み合った50〜52%、17年1月の35%は意識され得る。

一方、ビットコインが過去最高値の20,000ドルを超えて青天井になった場合は、再び資金が集中する可能性もあるだろう。

XRP（リップル）市場

時価総額の大きいラージキャップアルトの中で上昇が際立っているのがXRP（リップル）で、前日比35.7%高の60円台に。前週比105%高と短期間で2倍に上昇。

XRP/JPY 日足（bitbank）

Twitterトレンド入りするなど、国内市場での盛り上がりが確認出来る。

coinlibのデータによると、日本円（JPY）の流入は3.7%に留まっており、国内大手bitbankのシェアも同様なことから、過去50%近くまで到達した過去の相場と比較すると、日本の投資家が十分な枚数を保有できていない可能性がある。

coinlib

その理由の一つに、国内取引所が「Flare Networks」によるXRPホルダーへの「Sparkトークン」付与への対応方針が明確になっていないことが挙げられる。

Sparkトークンは、新トークンの取り扱いとなることから金融庁の認可が必要だとみられ、国内取引所の対応は事実上の保留状態（利便性を最優先とした対応方針を検討）にある。新通貨付与の意思表明を行う「オプトイン」は、対象の海外ウォレットを使用する必要があり、仮想通貨初心者及び日本居住者にはややハードルが高い。

意思表明可能な「オプトイン」期間は6ヶ月間で、期間を過ぎた場合、バーン（焼却）または破棄され、権利は無効となる。

After the utility fork happens there is a 6 month period where XRP holders can claim Spark. Any unclaimed Spark after the end of this period are burned/destroyed.

— Flare (@FlareNetworks) August 12, 2020

ETH（イーサリアム）市場

先日500ドルを超えたばかりのイーサリアム価格も高値更新、一時620ドル（65,000円）を付けるなど急伸している。

ETH/USD 日足

次世代イーサリアム2.0の心臓部である「ビーコンチェーン」のアクティベートには、安全なネットワークを維持するための「起動条件」が設けられており、24日中に条件を満たせば12月1日からビーコンチェーンを稼働できることになるが、遅れた場合はその分ビーコンチェーンの稼働日も後ろ倒しになる。

19日時点の預け入れ額は104,288 ETHの（進捗率19.9%）で、このペースでは間に合わないことが懸念されていたが、第一目標の12月1日に間に合わせるため、24日にかけてイーサリアムデポジットコントラクトへの入金額が急増。22日時点は、235,168ETH（進捗率44.9%）と急伸し、24日朝の時点で進捗率90%を超えるなど加速していた。

476,288 ETH has been staked in the Eth2 deposit contract.

48,000 more ETH is needed to launch Eth2.

11 hours until minimum genesis target.

████████████████░░ 90.8%

— Eth 2.0 Deposit Contract – Progress Meter Bot (@DepositEth) November 24, 2020