仮想通貨市場とBTC(ビットコイン)
データ企業Glassnodeによれば、1,000BTC(約10億円)以上保有するクジラの数は、2019年以降増加傾向にあり、2016年後半または2017年初頭にかけてのトレンドに酷似している。
多くの富裕層、あるいは投資ファンドや企業が、ビットコインの中・長期的な価格上昇を期待していることを示唆している。
一昔前では考えられなかった、上場企業による仮想通貨購入事例も相次いでいる。
直近では、Twitterのジャック・ドーシー率いるSquare社が、自社ポートフォリオの1%に約4,709BTCを組み入れたことを発表。ビジネスインテリジェンス企業MicroStrategy社は、8月〜9月に計38,250BTC(約450億円)購入したことを発表している。
いずれもインフレヘッジを示唆しており、新型コロナの影響を受けた大規模金融緩和(量的緩和)において、米ドルなど希釈された法定通貨の長期的な価値毀損や経済の不確実性が念頭にあるものと思われる。
仮想通貨取引所Geminiの共同創設者であるTylerWinklevossは、これらの動きについて「彼らは先見の明がある。いわば、ビットコイン市場へと押し寄せる資本の津波だ。これは始まりにすぎない。」との見解を示した。
ビットコイン動向
暗号資産(仮想通貨)市場。 週末に大幅高となったビットコイン(BTC)価格は、前日比+0.56%で120万円台を回復。11,390ドルで推移している。
日足レベルの保ち合いを上抜けたことで、一段上のステージ(青四角)に変わった可能性が高い。
調整局面では下目線も強まっていたことで、RSIや先物市場のプレミアムなどに過熱感もなく、下値支持線から上値抵抗線に転換していた11,100ドル付近を再度ロールリバーサルすれば、年初来高値12,500ドルの更新も視野に入るか。
海外アナリストBigKnife(@bitcoinbigknife)は、BTCが11,500ドルを明確に回復した場合、主要ピボットレベルを超え、今年4月以来の「買いシグナル」が点灯する可能性があることも指摘している。
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