仮想通貨暴落でBitMEX巨額のロスカット、ピーターブラントはビットコインと株投資から撤退

Blockchain
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2020.09.04

ビットコイン動向

4日の暗号資産（仮想通貨）市場は、大荒れ模様。

ビットコイン（BTC）価格は、前日比-10.6%の108.6万円（10200ドル）に。BitMEXで一時1万ドルを割り込み、9920ドルを付けた。

直近で複数回反発し、上昇トレンド継続の最終防衛ラインと見られていた「11100ドル」の下値支持線を割り込んだことで投げが加速した格好だ。1万ドルラインで反発しているものの、テクニカル上では、12,000ドルを目先天井とした短期の下落トレンドに転じたおそれがある。

BitMEXでは、18,000BTC（約200億円）のロングポジションがロスカットされた。

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BitMEXのファンディングレートがマイナスに振れたほか、BTC情報アラート(@btc_status)でも短期的な急落から売られすぎ水準にあることが見てとれる。

DeFiバブルに黄信号

今年6月以降に急騰、イーサリアム（ETH）価格へ追い風を吹かして来た分散型金融（DeFi）市場にイエローシグナルが点灯した。

トランザクション手数料であるガス代高騰やトランザクション詰まりの悪影響も相場の重しになっていたものとみられ、Chainlink、UMA、Aave、SushiSwapは、ピーク時から17％〜35％急落。yearn.financeトークンも3％減となっており、投機筋の資金抜けも警戒される。

Simon Dedic（@scoinaldo）は、ガス代の高騰とトランザクション詰まりを指摘した上、「イーサリアムの状況は逼迫している」と言及。「大型アップデートETH2.0が早急にこない限り、その行く末に悲観的にならざるを得ない」とした。

米株市場に警戒感

今回のビットコイン急落には、ドルの買い戻し（ドルインデックス上昇・ゴールド下落）の影響や金余り相場でリスクオンを鮮明にしていた米株式市場の下落も背景にある。

雇用不安が高まる中、ダウ平均が2.78％、ナスダックは4.9％と大幅下落した。

Appleが前日比8%安で時価総額1,800億ドル減少したほか、テスラが9％下落、Zoomが10％下落するなど、コロナ禍で市場を牽引して来たハイテク株を中心に利益確定売りが膨らんだ。

本日夜の米雇用統計前に警戒感が広がったほか、株価偏重政策を重視するトランプ大統領の落選リスクなど波乱要因を含む米大統領選が近いことも相場の重しとなっている。

今年3月のコロナショックでは、米ダウの暴落を震源地として、ビットコイン市場も大きく売られる展開も多く見られた。

ピーター・ブラントが一時撤退

著名投資家ピーター・ブラント（@PeterLBrandt）が、ビットコインと株式の保有資産を売却し、米ドル保有に転じたことがわかった。

9月4日までに、ほぼすべてのポートフォリオ（株式、外国為替、BTC）をクローズし、法定通貨の米ドルに資金を戻したという。

ブラント氏は、17年の仮想通貨バブル時に18年のビットコイン暴落を的中、18年のBTC高騰局面もさせた大物トレーダーで、「パラボリック的（放物線を描くような）上昇を見せる金融資産は、ビットコイン以外考えられない」などとこれまでも強気の見解を示し、最終的には5万ドル（約530万円）に達するとの予想を展開していた。

今年7月の上昇局面では、ターゲット価格に向けた分岐点として、17年の過去最高値を起点としたシンメトリカル・トライアングルを挙げ、3年間続いたダウントレンドのターニングポイントになるとし、これも的中させていた。

同氏は8月27日、ビットコイン（BTC）が中央銀行の支援なしに「世界的に認められた通貨単位」になることができるかどうかについて、議論を投げかけた。

Twitetr投票では、15,578票が集まり、内47%が支持。一方で、35.4%が否定し、17.6%が「わからない」と回答している。

米国連邦準備制度がインフレに対してより柔軟なスタンスを示したことで、世界準備通貨としての米ドルの将来の不確実性が一層高まっていたことが背景にある。

なお、ビットコイン関連では、採掘を行うマイナーから取引所へ送られる多額のBTC送金も確認されている。

仮想通貨データのモニタリングと分析を行うCryptoQuantは3日、急落前にBTCの大口入金があったことを報告した。詳細は以下のCoinPost関連ページで解説している。

出典：CryptoQuant

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