ビットコイン前日比15%高で反転の兆し、コインチェックなど国内市場も攻勢強める

Blockchain
bitcoin_btc0412

仮想通貨市場とBTC（ビットコイン）

14日の暗号資産（仮想通貨）市場。 ビットコイン（BTC）価格は、前日比+15%の390万円（37,500ドル）と大幅反発した。

11日〜13日にかけて現物の大量投げなど強い売り圧力が発生していたが、懸念されていた3万ドルの重要サポートを割り込むことなく、下値を切り上げた二番底を付けると、明け方にかけて大幅反騰した。

大幅調整直後で下落トレンド転換が危惧されるなど予断の許さない局面であるが、デリバティブ市場で積まれていた未決済建玉（OI）や調達金利を含め、足元の過熱感は幾分解消されており、早くも反転の兆しをみせている。

米国時間のビットコイン反騰に伴う市場心理（センチメント）改善により、買い戻しの動きが相次いだ。時価総額2位のイーサリアム（ETH）が前日比10.7%高となったほか、ライトコインが前日比14%高、ネムが前日比9.3%高となるなど、国内上場のアルト銘柄も全面高となっている。

コインチェック銘柄（11:30時点）

CryptoQuantのKi Young Ju（@ki_young_ju）CEOは、「直近の暴落局面において、3万ドル〜3万2千ドルの押し目で購入した機関投資家の多く、ビットコイン市場は、新たなラインで”リスタート”を切った可能性がある」と指摘。

CryptoQuantのデータを基に、「米大手コインベースからの資金流出値は1月2日に過去最高水準に達しており、機関投資家の思惑水準は意識されやすい」などと言及した。

オンチェーン・アナリストのRafael Schultze-Kraft氏は12日、アクティブアドレスやマイニングの採掘速度、大口投資家（クジラ）の数、非流動的な供給などの観点から、いずれも過去最高を更新しており、短期的な値動きは意に介すべきではないとした。

米経済番組CNBCのインタビューを受けた、みずほフィナンシャルグループのアナリストであるDan Dolev氏によれば、米決済大手のスクエアとペイパルは、激しい価格変動の最中にも、出来高急増による多大な恩恵を享受している。

仮想通貨バブルとされた3年前（2017年）の下落局面でも、Squareにおける決済手数料などの収益が伸び続けていたことが背景にある。主な理由として、CashAppのアプリでビットコイン取引するユーザーが大幅に増えていること、ユーザーあたりのトランザクション数が増加していることを挙げた。

仮想通貨市場のマネーフローは

潤沢な資金力を有する機関投資家の参入が相次ぐなか、欧米勢の動向は注目に値する。

乱高下するBTC市場であるが、coinlibにて興味深いデータが示された。

出典：coinlib

coinlibでは、日本円や米ドルなどの法定通貨やステーブルコインのテザー（USDT）から、どの通貨に流れているかのマネーフローをわかりやすく可視化したデータを取り扱っている。

24時間流入数では、グローバル規模でマルチ通貨対応取引を行う英国拠点のHitBTCが最大手バイナンスのシェア36.2%に次ぐ18.4%と大きなシェアを占めていることがわかった。香港、シンガポールに拠点を置く中華系取引所のBit-Zが第3位に付けており、ステーブルコインのUSDT（テザー）を介した中華圏からの資金流入も示唆している。

法定通貨を含む仮想通貨流入データを参照すると、米ドル（USD）10.5%に対し、日本円（JPY）比率は3%程度に留まる。

18年1月末に発生した仮想通貨の大規模不正流出事件と、それに伴う金融庁の大幅な規制強化もあり、グローバルでの日本市場の存在感はすっかり消え失せたが、かつて日本円の市場シェアは、米ドルを大幅に上回る比率を誇っていた時期もある。

大手取引所コインチェックは13日、満を持してCMの再開を発表した。17年末の強気相場では国内仮想通貨ブームの火付け役となったとの指摘もあり、昨年6月にCMを再開したbitFlyerに続き、ポジティブな影響が考えられる。

30年ぶり水準まで高騰している日経平均株価（株式市場）など、国内でも金融緩和マネーの恩恵は計り知れない。海外に一歩遅れる形で仮想通貨市場への資金循環が起こり得るかを含め、その機微に注目したい。

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

Follow me!

タイトルとURLをコピーしました