年初来高値更新のビットコインと材料意識のアルト市場|18日仮想通貨市況

Blockchain
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年初来高値更新のビットコイン

ビットコイン(BTC)が日本円建でも130万円を突破し、年初来高値を更新した。

中・長期のレジスタンスラインとして意識された米ドル建12,000ドルも上抜け、過去最高値を更新したハッシュレートやマクロ経済も背景に買いが先行した。

BTC市場の昨年の高値1万3800ドル、過去最高値2万ドルを意識する見方も強まっている。

アルト市場も好調で、市場全体で循環物色が強まる好調な市場状況にある。

材料一覧

日本で取引される銘柄に関する情報をまとめた。

ビットコイン(BTC)

BTC市場では、ハッシュレート(採掘速度)が過去最高値の126.91EH/sを更新。採掘機器最大手のBitmainが、今月初めに「外部干渉」のためにASICの出荷を遅らせたにもかかわらず、上昇が加速している現状がある。

ハッシュレートの強気傾向に明確な市場との相関性が裏付けられてはないものの、市場価格の見通しを意識するマイナーの事業形態を背景に、市場が意識する一つの指標となっている。

ビットコインが「強気相場」の初動にある4つの理由
ビットコインが12,000ドルまで高騰するなど仮想通貨市場が再興するなか、現在は強気相場の「初動」にすぎないとする4つの理由について考察。 17年の仮想通貨バブルのような大相場に向け、DeFi市場を中心に資金流入が進んでいる。

また、経済への不安感や米国の低金利の長期化観測で、金利の付かない金価格が高騰。足もとで米長期金利が反転基調に入るとともに一時的な下落基調にあるが、潜在的に物価が上昇するインフレ局面を意識した、インフレヘッジの資産性を意識した買いも根強い。ビットコインも、機関投資家等のポートフォリオの見直し先として名前が挙がるようになってきており、資産としての需要にも変化が見られつつある。

仮想通貨否定派の証券会社元CEOが、「ビットコイン投資支持」に転じた理由
米国の金融大手プルデンシャル証券の元CEOが、仮想通貨ビットコイン(BTC)についての意見を変更、投資先資産として魅力的だと説明し、その理由を語った。

イーサリアム(ETH)

Medallaテストネットのローンチと、DeFi銘柄の高騰を背景に2年間で最高値となったETH市場は18日(8時時点)、前日比同水準で推移。

前日には、次世代イーサリアム「ETH2.0」の最終テストネット「Medalla」で、エラーが発生し、ネットワークダウンが観測された。

仮想通貨イーサリアムの最終テストネットが一時クラッシュ、その原因は
イーサリアム「ETH2.0」の最終テストネット「Medalla」で14日、エラーが発生し、ネットワークがダウンする事態となった。原因は、主要クライアントPrysmの時刻同期に関するバグだったことが判明している。

最高値更新後の調整もパフォーマンスを一時的に落とした一因となったが、テストネット上の問題で、ネットワークスケーラビリティと効率性、ステーキング報酬など、ETH2.0のアップグレードの期待感は依然高い状況にある。

歴史的なGas代高騰のイーサリアム、マイナー報酬の削減提案提出へ
イーサリアム関連企業ConsenSysのJohn Lilic氏から、Gas代高騰と競争激化やインフレ対策などの観点から、イーサリアムのブロック報酬を2ETHから0.5ETHに大幅カットする提案がなされた。採用されればイーサリアム史上3度目の報酬削減となる。

Vitalik Buterin氏は最新の「What Bitcoin Did」ポッドキャストで、2.0移行に一定のハードルがあるとしつつも、「現在の取り組みは順調なスピードであり、修正不可能な欠陥があるとは考えておらず、2.0ローンチに達することは可能だと思っている」とコメントしている。

ビットコインキャッシュ(BCH)・ライトコイン(LTC)

前日比5%と10%で推移するBCHとLTC市場は、米大手仮想通貨(暗号資産)ファンドのグレースケールがBCHとLTC投資信託に係る米証券預託機関(DTC)の認可を取得したニュースを材料となった。

グレースケールの投資信託は主に機関投資家や大口投資家が利用している。これから投資家は、現物を直接購入・保管しなくても、OTC市場でBCHとLTCに投資が行えるようになる。

ビットコインキャッシュとライトコインの仮想通貨投資信託、米証券預託機関が認可=グレースケール
米大手仮想通貨ファンドのグレースケールが、ビットコインキャッシュとライトコインの投資信託が米証券預託機関の認可を取得したことを発表。すぐにOTC市場で取引を開始するとしている。

ネム(XEM)

前日比10%高と好調なXEM市場は、新ブロックチェーンSymbol立ち上げに係る具体的なローンチプランが発表されたことで、新通貨付与も含めた買いが強まった。

予定を左右するポイントはあるとしつつも、ネムグループは2020年内のローンチに向けて最終段階に入っていると報告している。

ネム、新チェーンSymbol稼働を12月17日に仮設定
NEMグループは17日、新ブロックチェーンSymbol立ち上げに関する最新の予定を発表。メインネットの立ち上げを12月17日と仮設定した。

イーサリアムクラシック(ETC)

好調な推移が続く仮想通貨市場で、下落が警戒されるのがETC市場だ。

先日から2度観測された51%攻撃の被害額やネットワーク状況が懸念される中、大手取引所OKExで巨額の被害額が確認。同社は上場廃止も視野に調査を進めていると発表した。

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

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