「新型コロナのパニック相場で激変、ビットコインと米株市場の相関」著名アナリストが過去データから考察

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ビットコインと他市場相関が顕著に

新型コロナ感染症のパンデミックが発生して以来、暗号資産(仮想通貨)ビットコイン市場は、米NYダウなど株式市場のリスクオフ志向が強まると、相関の兆候を示す傾向にある。今年3月のコロナ・ショックはその最たる例だ。

クオンツクリプトトレーダーのSam Trabucco(@AlamedaTrabucco)は16日、「連邦準備制度(FRB)のニュースにより、BTCとS&P先物の相関関係が強くなっただけでなく、相関の影響が以前よりも”速く”なった。」と指摘した。

著名アナリストのLuke Martin(@VentureCoinist)は、ビットコインのポートフォリオが魅力的な理由として、株式市場との直近の相関について解説した。

これは、17日のPlanBによる「ビットコインと米株市場(S&P500)は相関しており、統計学的性質から長期的な関係の存在(共和分)を示唆する」発言を受けたものだ。

Luke Martinは、相関とは、「2つの変数間の線形関係の強さ」と定義した上で、ビットコインには株式市場の企業評価にあたる「バリュエーション」がなく、株式市場と比較して少数が保有している点、そもそもリスクの概念が異なると説明。

過去3年間の統計では、ビットコインと全資産クラスとの平均相関は、ほぼ無相関の「0.08」に留まるとした。

しかし、昨今ではこの相関に変化の兆しが訪れている。過去の株式市場(S&P500)とビットコイン価格のリターンを調査・プロットした図では、2020年以降大幅に「正の相関」へと振れていることが確認できる。

Luke Martin

2020年以降のみに限定するとより顕著で、特に3月のコロナショック時には、相関率「0.5」を超えていた期間もあり、新型コロナの第二波懸念でNYダウやS&P500が大幅下落した際も、仮想通貨市場が連動していたことは定量的にも証明された。

Luke Martin

この点について、ユーザーから「現物、先物、GBTCなどの機関投資家は、すべてのリスク資産との正の相関を促す。相関関係が0に戻るには、機関投資家がビットコインを”リスク資産”ではないとみなすか、興味を失くすかだ。」 との指摘が入り、Lukeも同意している。

暗号資産(仮想通貨)市況

18日(木)のビットコイン(BTC)は、前日比+1.24%安の100.4万円(9400ドル)と軟調に推移した。 NYダウ先物が前日比500ドル安(1.91%安)の25,816ドルとなっており、地合いに引きずられている。

急落局面でしっかりとした買いが入ることから買い意欲は衰えていないものの、短期的には移動平均線(25MA)と主要水平線の重なる9,500〜9,600ドル付近が抵抗帯として頭を押さえ付け時間足で上値を切り下げるなど、上値の重さが際立つ展開に。日本時間5時には、9,240ドルまで急落する場面もみられた。

同レジスタンスを突破するためには、ビットコイン単体で独歩高となるような材料に欠ける現在、当面の相場環境だと”NYダウ”など米国株式市場の反発が前提条件となりそうだ。

米国や中国をはじめとする先進国での新型コロナ「第2波」懸念が警戒され、NYダウが下落したことで、難易度調整で大幅上昇修正されたビットコインも弱含んでいる。東京株式市場も円高・ドル安が進行するなど軟調な展開に。世界経済に深刻なダメージを与える一方、過去最大規模の金融緩和策による景気の下支えが鮮明となっており、市場心理はその狭間で揺れている。

なお、海外アナリストGalaxy(@galaxyBTC)は、地合いに恵まれていた5月末、BTCがペナントを上抜け12,000ドル(約128万円)を目指すシナリオについて見通しを示している。

6月以降に地合いが急悪化したBTC市場であるが、NYダウ市場の急落の連れ安で9,000ドルを割り込んでから急反発も見せた。6月18日時点のチャートでは、概ねGalaxyのシナリオを踏襲しているようにも見受けられる。

一方、NYダウが直近安値を掘り続けるようなことになれば、ビットコインなど仮想通貨市場も下値を探りにいくおそれがある。

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