仮想通貨ビットコイン急落で8000ドル台に、日経平均株価は前日比774円安と暴落

仮想通貨市況

15日のビットコイン（BTC）は、一時前日比5%安の96.3万円（8950ドル）と暴落した。

短期的には売りが過熱しており、反発してもおかしくない水準だ。このまま続落した場合、半減期後の押し安値8600ドル付近を見に行く可能性もある。

海外のアナリストCryptoHamster（@CryptoHamsterIO）は、ビットコインが9240ドルにあった本日11:00時点で、アセンディングトライアングル下限のトレンドラインが抵抗線となり、ボリンジャーバンドのベースラインを下放れしたことを指摘。出来高減少にも言及した。

今回の急落局面では、3月のコロナ・ショックの時同様、安全資産の「ゴールド」も売られた。

金（Gold）のチャート

その背景には、世界同時株安で現金化需要の急拡大を連想させたことが指摘されている。今年3月に発生した歴史的な暴落では、個人投資家が追証回避売りを迫られたほか、企業や銀行が現金確保に殺到したことで、金融資産が例外なく投げ売られた。

15日の東京株式市場は、前日比774円53銭安と暴落。終値で2万1530円95銭をつけた。ダウ先物が一時900ドル安と大幅安となっており、ヘッジファンドなど短期筋の売りが加速したとの見方が出ている。

もっとも、大規模金融緩和で大量に出回った資金が「市場の歪み」を生んでいたことは指摘されており、市場からも警戒されていた節がある。

直近株価の急回復と実体経済との乖離は度々指摘されていたが、先週末のFOMC（連邦公開市場委員会）と先物とオプションの清算が重なる「メジャーSQ」がきっかけとなり潮目が変わったと言えそうだ。

後場に、東京で新型コロナの新規感染者数が再び50人を突破したことが報じられたことも市場心理が悪化。米国をはじめとする新型コロナウイルス「第2波」警戒により、世界経済や企業業績の早期回復期待は大幅に後退した格好といえる。

ジョンズ・ホプキンス大学のデータによれば、全米の累計感染者数はすでに200万人を超え、死者は11.5万人を超える。

米国では、全米各地に広がった抗議デモによる暴動が連日のように報じられており、新型コロナの感染再拡大で規制緩和の見直しを迫られる州も出始めるなど、終息の気配は一向に見えない。

中国政府によれば、北京でも感染拡大が広まりつつあり、四川省などが北京から訪れた人の隔離を求めた。四川省は、世界最大のマイニングエリアとしても知られており、四川でも拡大するようなことがあれば、ビットコインハッシュレート（採掘速度）などに影響を及ぼすおそれもある。

昨年9月時点では、世界各国におけるマイナー分布が公表され、中国四川省が世界のマイニングシェア（Global Mining Share）が、半数を占めるなど、相当数のマイナーが一極集中化していることが判明している。

出典：The Bitcoin Mining Network

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