ビットコイン急落で大手デリバティブ取引所でみられた「変調」、マイナーの売り超過も

仮想通貨市況

26日のビットコイン（BTC）は、前日比+1.41%の96万円（8,880ドル）と価格を回復した。

9,700〜10,000ドルのレジスタンスに阻まれ一時8600ドルまで急落していたが、ビットコインネットワーク創世期である11年前のBTC送金が、大口の売却を示唆したことなどの影響で、さまざまな憶測と市場の混乱を招き、短期的に売られすぎ水準にあったこともあり、下げが一服したあとは反発をみせている。

日足チャネル割れによる下落トレンド入りとの見方も強まるなか、反発次第では10,000ドル回復のシナリオも視野に入るため、今後の価格推移が注目される。

ここで注目されるポイントのひとつが、BitMEXやOKExのような大手デリバティブ取引所における「ビットコイン先物」の資金調達率を示すfunding rate（資金調達率）の推移だ。

海外トレーダーByzantine Generalは、24日から25日の急落局面で、funding rateが大幅にマイナスに転じたことを指摘した。

出典：Byzantine General

CoinPostに寄稿する中島氏の解説にもあるように、伝統的なアセットクラスでの先物価格は、おおまかに示すと「現物価格-保有期間の収入（配当金等）+金利等の調達コスト」という計算式となっており、仮想通貨の先物価格は「現物価格」と相場の需給を表す「funding rate」の2点から成り立っている。

したがって、funding rate（資金調達率）の大幅マイナスは市場がショートポジションに偏っていることを示しており、将来的な買い圧力を示唆している。先物ではなく厳密には異なるが、株式市場での信用取引の買い残/売り残の需給が偏重している場合も、需給の歪みが”反対決済圧力”を示唆するという意味ではこれに近い。

26日昼時点では、ビットコイン反発に伴い需給面も改善されつつある。BitMEXのファンディングレートは、26日21時に再びプラスへと転じることになる。