ビットコインクジラは4月以降大幅減、仮想通貨全面安もへデラ（HBAR）など逆行高

Blockchain
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2021.05.14

ビットコイン相場

14日の仮想通貨市場は、ビットコインが前日比-1.76%の540万円（49,580ドル）、イーサリアムが前日比-4.14%の41.7万円（3,830ドル）と軟調な値動き。

金融市場の地合い急悪化の影響やテスラのネガティブファンダなどの影響でチャートが崩れ、三尊天井を示唆する形状となっている。1日で約1万ドル急落する場面があるなど短期的には売られすぎ水準にある。株式市場も正念場にあるが、この難局を乗り切り、直近安値の46,000ドルや今年2月の下落局面で付けた470万円（43,000ドル）の安値を割り込まずに反発できるか注目される。

ブロックチェーンデータプロバイダーGlassnodeによると、1,000BTC（約5.5億円）以上保有する大口投資家（クジラ）の数は4月以降に大幅に減少した。1月16日時点で過去最高の2,425を記録したが、5月13日時点では過去10ヶ月の最低水準となる2,167まで減少している。

QuantumEconomicsのアナリストは、「価格が高騰する過程で利確することからクジラの数は減少傾向となりやすい。（大口動向に過剰に左右されにくくなるため、）分散の観点では、むしろ歓迎すべきことだ」との見方を示した。

対照的に、0.01BTC〜1BTCを保有する小口アドレスは、2021年以降に71万アドレスほど急増している。

一方で、ビジネスインテリジェンス企業MicroStrategyのMichaelSaylor CEOは13日、ビットコイン271BTC（16.4億円相当）の追加購入を発表した。平均取得価格は55,387ドルで、5月13日までに買い集めたという。

データ分析企業CryptoQuantのKi Young Ju（@ki_young_ju）CEOは、長期的には強気目線を維持している。ビットコインの上場投資信託（ETF）が承認された場合、機関投資家の流入を促し、ビットコイン高騰のトリガーとなる可能性があるとの見解を示した。

背景には、代替資産性から比較されやすい金（ゴールド）市場の歴史がある。 ゴールドETFは、2004年11月に米ニューヨーク証券取引所に上場し、それを機に高騰。二度と承認前の価格水準に戻ることはなかった。

またビットコインについて、「テクニカル的な調整にあるものの、米国の機関投資家の需要が強気相場を牽引しており、ファンダメンタルズは依然として強力だ」と指摘。

その根拠として、機関投資家御用達の米コインベース・カストディのOTC（店頭取引）デスクが、長期保有を目的とする「コールドウォレット」への強い流入を示しているとした。短期的な値動きについては、「デリバティブ（金融派生商品）とアルトシーズンに伴うドミナンス大幅減の影響により予測が困難になった」としている。

環境問題の議論が再燃

ビットコイン決済の一時停止を突如発表したテスラ社（イーロン・マスク氏）の声明が、業界内外で大きな反響を呼んでいる。

ビットコインの採掘およびトランザクションで急増する石炭など「化石燃料の使用」の増加を懸念したものだ。

国際的な課題として二酸化炭素（CO2）をはじめとする温室効果ガス排出削減目標が掲げられるなか、電気自動車（EV）最大手のテスラ社として苦渋の判断を迫られたことを示唆する。

この点についてVan Eck社のGabor Gurbacs氏は、既にマイナー（採掘業者）の内76％が、再生可能エネルギーを利用していると反論。ビットコイン採掘業界の総電力量の39％が再生可能エネルギーに由来すると指摘した。

米ケンブリッジ大学の調査によれば、ビットコインを始めとするPoW通貨の採掘で消費される総エネルギー量の内、約39%が水力発電や風力発電などの「再生可能エネルギー」を使用している。環境問題が取り沙汰される中で徐々に比率が高まっている一方で、石炭や天然ガスを使った火力発電による電力供給も現状では不可欠であり、特に北米エリアよりも、大手マイナーの集積地である中国などのアジア太平洋エリアでその傾向が顕著とされる。

米テキサス州を本拠にデータセンターエクスペリエンスを提供する「TRG Datacenters」の調査によれば、仮想通貨のトランザクションごとに消費されるキロワット（KWh）数は、BTCの707KWhに対し、最低水準はXRP（リップル）の0.0079KWhだった。

大手ブロックチェーンテクノロジー企業のAlgorand（ALGO）は4月22日、ClimateTradeと提携し、排出される二酸化炭素量削減を目指す「カーボンネガティブネットワーク」を備えた最も環境に配慮したブロックチェーンになることを目指すとしていた。

Algorandカーボンフットプリント（二酸化炭素排出量など環境負荷データ算出）を公証するための持続可能性オラクルを、ブロックのチェーン上に実装するとしている。

このような状況にある中、Hedera Hashgraph（HBAR）が、前日比+36.4%と高騰した。

今年3月には、大手電力会社のフランス電力が、ヘデラハッシュグラフのネットワークの持続的な発展と分散化を促すための「運営審議会（Governing Council）」に参画し、ノード運営を開始することを発表した。

 

フランス電力は、二酸化炭素や温室効果ガス排出量の実質ゼロを目指して気候変動問題に取り組む電力会社だ。提携にあたり代表研究員は、「ヘデラネットワーク上で、カーボンオフセットおよび炭素クレジットシステムの開発を通して、革新的なヘデラトークンサービス（HTS）を活用できる」などとしていた。

Hedera Hashgraph公式アカウントでは、2050年までの「カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」を掲げる英国による脱炭素化目標支援に役立つことを願っているなどとしている。

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

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