アルトコインに懐疑的
著名投資家のSteve Burnsは、アルトコインの99.9%は無価値なるだろうと述べた。資産運用や投資における概念のひとつで、金融商品などの本質的価値であるフェアバリューを念頭に置いた、独自の判断基準によるものと考えられる。
Spoiler alert 🚨: 99.9% of Altcoins are going to $0.
— Steve Burns (@SJosephBurns) May 19, 2020
アルト市場の過去の推移を辿ると、仮想通貨バブルと言われた2017年には、
- ビットコイン先行上げ
- 主要アルトコインが追随
- 草コイン後追い
というマネーフローも確認されたが、BTCドミナンスは2018年以降上昇が続いている。
昨年には、ビットコイン上昇時にアルトコインから資金が流れ、ビットコイン下落時には連れ安となったことから「アルトドレイン」などと揶揄された。
コインマーケットキャップに掲載されるアルトコインだけでも、5月21日時点で5500銘柄あるが、その多くが一般人に認知されていない現状もある。上場企業と提携して開発を進めるような優良なプロジェクトは数あれど、その将来性の判別は、一般投資家にとって高いハードルとなっており、業界健全化のためにも、行く末を示すロードマップの定期更新や透明性の高い情報開示が課題であることは言うまでもない。
仮想通貨の特性上、技術さえ理解できればトークン発行は容易い。トークンのユーティリティ性をサービスで実現する例もあるが、プロジェクトの活動が活発に行われていない例も多くある。
そういった観点からも、一部を除いたプロジェクトの淘汰が起こる可能性はこれまでも議論されてきた。
2年前との比較
CoinPost編集部で記録していたバブル崩壊直後(2018年1月18日)時点のコインチェック上場コインを確認すると、当時1万ドル前後のビットコイン価格に対し、2018年以降の主要アルトコイン価格は大幅下落を続けていたことがわかる。
その後、2018年1月25日にコインチェックで580億円相当の仮想通貨ハッキング事件発生、世界的なICO詐欺などの増加に伴いアルトコインの下落に拍車がかかり、各国で規制の機運が強まることなった。
ブレイブニューコインのアナリスト Josh Olszewiczは16日、ビットコインのドミナンスチャートがゴールデンクロスにあるとの認識を示し、「R.I.P.(安らかに眠れ)アルトシーズン」と言及している。
昨年7月には、Max Keiser氏が、「アルトコイン市場は、今回のビットコイン強気市場から恩恵を受けることはほとんどない」と、米CNBCの仮想通貨番組内で指摘した。
18年の下落相場や下落要因を経て、ビットコインネットワークへの信頼感が高まったことも理由の一つに挙げている。
バイナンスCZは強気姿勢
一方で「アルトコインの99.9%が無価値になる」というのは大げさとの指摘もある。
ビットコインとの相関の低いアルトコインに代表される、前年比で大幅上昇するテゾス(XTZ)やチェインリンク(LINK)のような個別銘柄も確認できるほか、プロジェクトの中には、技術面など高く評価されているものでビットコインの値動きに影響されず、独自のマーケット価格を築いているプロジェクトも散見されるからだ。
最大手仮想通貨取引所バイナンスのCZは、昨年8月に以下のようなコメントを残すなど、アルトコインの将来に対して強気姿勢を維持している。
バブル時との比較でこそ下火となり、伝統金融市場の投資家を中心に一部懐疑的な論調はあるものの、確かなユースケースを基に上場企業などと提携を行い、世界に先駆け規制の整った日本市場進出を見据えるアルトプロジェクトも多く存在するなど、有望なアルトコインへの関心は引き続き高い水準にある。
ビットコイン市場
21日のビットコイン価格は18日以降の高値切り下げが嫌気されたか、21日0時頃に一時500ドル幅急落した。20日に9850ドルまで回復するも、またもや1万ドルに届かなかった。
21日昼時点では若干持ち直しているものの、前日比-2.66%の102.2万円(9480ドル)で推移している。
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