チューダー・ジョーンズ率いるヘッジファンド、ビットコインの現物に投資か

著名投資ファンド、カストディ利用が判明

米国の著名投資家ポール・チューダー・ジョーンズ氏の大型ファンドがコインベースやTagomi、Bakktなどの暗号資産（仮想通貨）カストディを利用していることがわかった。米SEC（証券取引委員会）に提出した書類から判明した。

ポール・チューダー・ジョーンズ氏は総額5兆円（4450億ドル）の大型ヘッジファンド「Tudor Investment Corporation」を率いる著名投資家。1987年の世界的な株価の大暴落「ブラックマンデー」を予測した経緯があり、20年5月にビットコイン保有を明かした際には、機関投資家による仮想通貨投資のハードルを下げるきっかけになっていた。

20年5月には米CME（シカゴ・マーカンタイル取引所）のビットコイン先物の購入が報道されたほか、ポートフォリオの1%から2％をビットコインに投資したことを語ったジョーンズ氏だったが、現物保有か先物としての投資かは定かではなかった。

しかし3月末に、Tudor Investment CorporationがSECに提出した書類では、保管企業の一覧では仮想通貨カストディのCoinbase CustodyやBakkt Trust、またTagomi Trading社などの名が連なる。3社は全て機関投資家向けのカストディ事業を提供しており、Tagomi社は20年5月にコインベースにより買収されていた。

なおSECに提出された書類の中では上記の企業にどれほどのビットコインや仮想通貨が預け入れされているかは記されていないものの、上述したカストディ企業を介してビットコインを保有している模様だ。

チューダー・ジョーンズ氏がビットコインに注目する理由

昨年5月にビットコインへの投資を明らかにした際、チューダー・ジョーンズ氏は「ビットコインの発効上限が希少性に繋がる」と説明し、世界的にも数多くの資産がある中で唯一明確な発行量の上限が定められている点に着目したと発言。

さらにビットコインの総利益（GMI）が70年代の金（ゴールド）を彷彿させた一方で、同じ価値の保存手段である金とは違い、送金が容易である点からは「お金に近い存在」とも言及していた。

既存の金融業界からも高く評価されているチューダー・ジョーンズ氏がビットコインへの投資を公表したことで、他の金融企業もビットコインをはじめとする仮想通貨への投資を堂々と発表できる土壌が築かれたと指摘する見解が多い。

2020年にはその後、同じく著名投資家のスタンレー・ドラッケンミラー氏やビル・ミラー氏などがビットコインに投資したほか、米上場企業のマイクロストラテジー社やSquare社が企業の財務資産としてビットコイン保有を表明。仮想通貨市場の認知度向上と共に、ダーティだったイメージの払拭につながり、ゴールドマンサックスやモルガン・スタンレーなどの機関投資家の参入が増える2021年に至る。

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