大幅下落つづくビットコイン市場、過去最大のオプションカット迫る

Blockchain
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2021.03.26

ビットコイン相場

暗号資産（仮想通貨）市場では、26日17:00にDeribitの四半期末オプションカットを、27日1:00に米CMEの先物SQを迎える。過去最大となる60億ドル規模の契約が満期を迎える予定。

オプション保有者（購入者）の本質的価値が最も低い行使価格を示すMaxPainは44,000ドル。

出典：BTC情報アラート

上図左側がコールオプション（買う権利）、右側がプットプション（売る権利）。権利行使価格ごとの建玉を示している。オプション取引は「権利の売買を行う取引」のことで、保険契約に例えられることが多い。

仮想NISHI氏によれば、過去の傾向では、SQ日前後にボラティリティ（価格変動率）が高くなるほか、四半期（3・6・9・12月）ごとの最終金曜日は、私設仮想通貨取引所も先物取引SQ日に設定することが多く、仮想通貨版の”メジャーSQ”と呼ばれることもある。

CoinPost寄稿の中島氏の解説にもあるように、オプション取引を行なっている投資家のフローは、ダイレクトにスポット市場（直物取引・現物取引）に影響を与えるものだ。出来高と未決済建玉（OI）増加は、影響度が高まることを意味する。

大手デリバティブ取引所Deribitは、オプションカット後の潜在的なダウンサイドリスク解消を示唆した。

ビットコイン相場分析

売り圧力が強まるビットコイン市場。25日には、一時50,300ドルまで続落。13日の過去最高値の61,800ドルから約19％下落した。その後、深夜〜明け方（米国時間）にかけて反発し、執筆時点では571万円（51,800ドル）で推移する。

ヘッジファンドマネージャーのレイ・ダリオ氏が、米国が1934年に施行した金準備法などを引き合いに、米国などで「新たなビットコイン規制が掛かることは十分あり得る」と示唆したことや、欧州大手資産運用会社アムンディの投資責任者ヴィンセント・モーティエ氏が示唆した、規制の影響が及ぼす大幅な価格調整発言なども、一部の投資家心理を冷やした可能性がある。

テクニカル的には、強めのサポートラインの重なる44,000〜48,000ドル付近の下値余地をみる向きも少なくないが、その一方、すでに各種オシレーターは売られすぎ水準に。

デリバティブ市場では、ここまでの局面におけるロングポジションの大規模ロスカットでOI燃料が大きく減少したほか、相場の過熱感を量る日足RSI（相対力指数）は40%を下回るまで冷え込んだ。これは、2月に発生した1万5千ドル幅の暴落局面をも下回る水準だ。

また、データ分析企業GlassnodeのLiquid Supply Changeでは、BTCの循環供給量が大幅に減少しており、次の強気相場に備えたカストディウォレットへの保管を示唆している。24日には、オンチェーンデータプロバイダーCryptoQuantの記録で、米最大手取引所コインベースから14,666BTC（約870億円）の資金移動が確認された。

出典：CryptoQuant

今年に入って以降、高騰ペースが加速した反動で大規模なプルバックを挟みつつ上昇してきた。

1月8日以降の暴落時は高値から31.5%の調整で底値を付け回復までに13日を要したが、2月下旬の26.3%の調整ではわずか1週間で15,000ドル暴落した後に急回復。最高値を更新した。

TradingViewのBTC/USDチャート

今回は高値から-18.7%、11日が経過しており、押し目買いを目論む投資家も少なくないものと思われる。

個別銘柄の動向

ビットコイン下落で軟調な通貨が多い中、時価総額上位の国内上場銘柄ではXRP（リップル）が前日比10.5%上昇した。

Santimentのデータによると、過去1週間で「1,000万XRP」以上を保持するウォレットアドレス数は4.9％増加。15頭のクジラがネットワークに加わったものとみられる。

出典：Santiment

XRP価格は、米SEC（証券取引委員会）が20年12月末にXRPの「未登録有価証券」問題でRipple社を提訴して以降暴落。大口保有者の撤退行動も目立っていた。

直近では、再上場を求めるTwitetrタグ「#RelistXRP」が米国でトレンド入りするなどコミュニティ活動が広がりつつある一方、裁判の長期化リスクが引き続き燻っており、米取引所の上場廃止など流動性低下の影響により、価格が乱高下しやすくなっている。24日の地合い悪化局面では、前日比10%以上急落する場面もあった。

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