米テスラのビットコイン購入、どうやって買われた? 投資家の注目ポイントも

Blockchain
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匿名筋でテスラ社のビットコイン購入の詳細が判明

米国の大手仮想通貨取引所コインベースが、テスラ社を含むフォーチュン500に含まれる大手企業の暗号資産(仮想通貨)ビットコイン(BTC)購入の窓口となっていることが関係者の話から明らかになった。CoinPost提携メディアのThe Blockが匿名筋からの情報として報じた。

世界大手の電気自動車(EV)メーカーのテスラ社が総額15億ドル相当のビットコインを購入していたことが判明したのは先月末。仮想通貨界隈は無論のこと、テスラ社はS&P500に含まれることなどから、金融業界からも注目を集める事例となった。

テスラ社の購入総額は、1550億円相当と巨額のビットコイン現物購入事例となったが、関係者の証言によると、MicroStrategy社と同様、コインベースを経由して取引が行われていたという。

コインベースは20年12月、企業準備資産として大量のビットコインを購入した米MicroStrategy社のBTC購入のサポートを提供したと発表しており、機関投資家の現物購入の重要な窓口となりつつある。

具体的な手法としては、SOR注文(スマートオーダールーティング)や自動化取引ツールなどの手法を用いている。

SOR注文とは

スマートオーダールーティングでは、複数の市場(取引場所)から最良の価格を選択、1つの大きな取引ではなく細かい小取引(一つの取引は0.3BTC未満)に分割する。これらの手法を活用することで、仮想通貨相場の負担を減らしつつ、VWAP(出来高加重平均価格)を下回る平均購入額での取引が可能となる。

報道時点では、コインベースやテスラ社もThe Blockに対してコメントを提供していないが、匿名筋によれば、既にフォーチュン500に含まれる企業が5社、コインベースのブローカー部門であるCoinbase Primeのクライアントだという。

仮想通貨投資家の注目ポイント

コインベースの出金(outflow)はこれまでにも大口の新規購入の履歴を示す重要指標として注目されてきた。仮想通貨のオンチェーンデータを提供するCryptoQuant社のKi Young Ju氏はかねてより、機関投資家がビットコインなどの仮想通貨を購入する手段としてコインベースが選べていると指摘している。

仮想通貨特有のオンチェーンデータをトラッキングすることで大口のBTC購入をある程度予測することが可能となっており、大口購入のニュースが報じられる前に把握できる材料として、仮想通貨投資家間で注目度が高まっている。

2月5日には約5.7億円相当(当時価格換算)の15,187BTCが移動されたほか、1月31日にも約15,260BTCが出金履歴が確認されている。

画像はShutterstockのライセンス許諾により使用

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