リップル社出資のプロジェクト「Flare Networks」、ライトコイン(LTC)を統合へ

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ライトコインを統合へ

暗号資産(仮想通貨)XRPのネットワークにスマートコントラクト機能を導入することを目指して開始したプロジェクト「Flare Networks」は8日、2021年前半に予定されるメインネットのローンチに先立ち、ライトコイン(LTC)を統合することを発表した。

互換性を持たせることによって、イーサリアム仮想マシン(EVM)を利用するスマートコントラクトを実装したフレアネットワーク上でLTCをトラストレスに活用できるようになるため、LTCの可能性が広がると注目が集まっている。

今回Flare Networksは、LTCの統合に合わせ、発行されるSparkトークン(FLR)のうち50億FLRをLTCの参加者に配布することも発表。その分としてFlare財団への配布量を減らすと説明している。

なお、これ以上の詳細は来週発表するとした。

Flare NetworksはXRP以外にも他のエコシステムを統合させ、共通のスマートコントラクトで複数の銘柄の流動性を組み合わせるようにしているとみられる。

今回の発表を受け、ライトコイン財団も「これは素晴らしいニュースだ」と歓迎した。「スマートコントラクトが導入され、新たなネットワークと互換性を持つことで、LTCの可能性が広がることを楽しみにしている」と期待を示している。

Flare Networksについて

Flare Networksは米リップル社の投資部門「RippleX(旧Xpring)」が出資を行うプロジェクト。独自のコンセンサスプロトコルに基づき、安全で分散化され、かつスケーリングが可能なスマートコントラクトネットワークを構築することを目的としている。2020年5月にはテストネットが始動した。

ホワイトペーパー(事業計画書)ではフレアネットワークについて、「世界初のチューリング完全なFBA(Federated Byzantine Agreement)適応のAvalancheプロトコルを基盤にし、イーサリアム仮想マシン(EVM)を統合した新たなスマートコントラクトプラットフォーム」と説明している。

XRP保有者にFLRがエアドロップ(無料配布)されることでも注目が集まっており、それによって国内の取引所も対応を進めている。

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