6300ドル暴落のビットコイン一夜明けて大幅反発、デリバティブ市場で大規模ロスカット

Blockchain
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仮想通貨市場とビットコイン

5日の暗号資産(仮想通貨)市場。ビットコイン(BTC)価格は、前日比2.4%安の333万円(32,400ドル)に。一時27,000ドル台まで暴落する局面もあった。

12月17日に2万ドルを突破して以来、ほとんど調整を挟まずに高騰が続いていたビットコインは、3日に34,800ドルを付けると上昇を一服。翌4日、高騰するアルトコイン市場への資金移動も確認され、じり安の展開となった。

上値・下値をともに切り下げ、下値支持線を割り込むと下げ足を加速させ、結果的に4日の高値34,000ドルから27,700ドルまで6,300ドル幅(-19%)急落した。暴落局面では、国内大手取引所bitFlyerにて、サーキットブレイカーが発動した。

高騰局面ではデリバティブ市場の過熱が際だっており、急落に伴い、計11億ドル相当のレバレッジ(証拠金取引)ポジションが清算され、BitMEXでは3229BTCが清算された。高値圏で積み上がったレバレッジポジションの巻き戻しが確認出来る。

BitMEX

国内トレーダーからも、過熱感を示す指標として、デリバティブ市場におけるアクティブ未決済建玉(OI)やFundingRate(資金調達率)の増加、先物市場のBasis上方乖離が指摘された。

昨日の下落局面では、bitFlyerの現物乖離が一時+5%のSFD水準に達したほか、FRの%が傾くなどショート優勢局面にあった。

ベーシス(Basis)とは、現物価格と先物価格の価格差のこと。BitMEXの元CEOアーサー・ヘイズ氏によれば、ベーシスの乖離局面では「熟練の投資家が現物を買い、先物を空売りしプレミアムを稼ぐ傾向」になりやすく、テクニカル的な山場を迎えた後のベーシスの上方乖離は天井シグナルのひとつを示す。

その後、5日にかけて大幅反発しており、押し目買い(買い戻し)意欲を確認出来る。膨れ上がっていた建玉の大規模ロスカットで上値が軽くなった一方、足元が脆くなっているおそれもあり、引き続き相場の乱高下、及びボラティリティ上昇には注意したい。

機関投資家の動き

米大手ファイナンシャルアドバイザリー企業deVereGroupのNigelGreen CEOは、BTCが25,000ドルに高騰したクリスマス休暇中に保有していたビットコインの50%を利確した。

しかし、依然としてその展望には楽観的だ。

NigelGreen CEOは、「多国籍決済企業や米ウォール街の巨人など、大企業や機関投資家の参入が市場に膨大な専門知識と資本をもたらし、BTC価格を押し上げている。」との見方を示し、「売却行動はビットコインへの信念の欠如ではない」と言及して将来性への期待を示した上、ディップ(dip)すなわち「押し目」での買い戻し意欲を示唆した。

「ビットコインは、新型コロナウイルス対策の金融緩和において、米ドルのインフレーションに対する代替手段としてますます目が向けられるだろう。国境を問わないボーダレスな性質により、国際化された商取引、貿易、世界中の人々にも適している。」と主張している。

米ニューヨークに本拠を構える大手投資会社SkyBridgeキャピタルのビットコインファンド(Bitcoin Fund)投資枠が、収入水準などが認定された「適格投資家」向けに開放された。一般市場への窓口を意味する。

ビットコインファンドは、20年12月22日に取引を開始しており、0.75%の管理手数料と引き換えに提供するビットコインへのエクスポージャーは、すでに3億1000万ドルに達しているという。

SkyBridgeは、

  • 希少性
  • 転送可能性
  • 保存可能性
  • 分散化
  • 耐久性
  • 代替可能性
  • 検証可能性
  • 分割可能性

の8つの指標で、ビットコインをゴールドなどの鉱物と同等、またはそれ以上に格付けしている。ゴールドと違って世界中に迅速な転送が可能なほか、新たな鉱脈が発見されることはなく、最大供給量は不動である。

SkyBridgeは、金の時価総額10兆ドルに対し、ビットコインの時価総額は5,000億ドルに留まることを指摘。将来的に同水準まで市場規模拡大に至った場合を仮定して、現在価格の約16倍となる535,000ドルを理論値に置いた。

国内上場のアルトコインも活況

4日のビットコイン暴落に連れ安したものの、アルトコイン市場は活況傾向にある。

イーサリアム(ETH)は約3年ぶりの水準となる1,150ドルに到達。急騰の反動で一時800ドル台まで急落したが、リバウンドの勢いは強さを示している。4日には、年末年始で続伸していたライトコイン(LTC)が18年4月以来の高値水準を記録したほか、5日にかけてステラ(XLM)が急騰した。

ステラ(XLM)は、ウクライナのデジタル改革省がデジタル通貨(CBDC)エコシステム構築のため、ステラ開発を行うステラ開発財団(SDF)と提携したことが材料視された。

イーサリアムは、レイヤー2プロジェクト「Optimism(オプティミズム)」が実用化に向かって進んでいる。「事前版メインネット」というトライアル版の実施を1月15日に開始する予定であることがわかった。オプティミスティックロールアップは、現在トランザクション詰まりや手数料高騰など面でボトルネックになっている、いわゆるスケーラビティ問題緩和の解決策の一つとして市場から期待されている。

なお、本環境であるメインネットのリリースに関しては、3月15日を予定する。

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