相場の高揚感に冷や水、ビットコインやXRP急落前後で強い売り圧力

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仮想通貨市場とBTC（ビットコイン）

26日の仮想通貨市場は、20,000ドルの過去最高値に迫る19,500ドル目前まで急騰していたビットコインが急落。 アルトコイン全面安となり、XRPやETHなど主要アルトが暴落した。

25日の市況レポートでもデリバティブ市場の過熱感について警鐘を鳴らしたが、日が変わって、まさに相場の空気が豹変することとなった。

膨らんだレバレッジ（証拠金取引）解消と共に発生したロスカット連鎖でフラッシュクラッシュが発生、市場の高揚感に冷や水を浴びせられた格好と言える。

米CMEのビットコイン先物取引では、24日の出来高で過去最高を記録。未決済建玉（OI）も最高値を更新したほか、先物市場の調達金利や、bitFlyerなどデリバティブ市場において、現物価格との上方乖離が急伸していた。

テクニカル的にもATH目前のダブルトップからの上値切り下げが天井圏を示唆したほか、大手中華系暗号資産取引所OKExの「出金停止」解除が重なったことも売り圧力となった。

CoinPostと提携する、仮想通貨のオンチェーンデータを提供するCryptoQuantによると、日本時間26日17時の出金再開から断続的に出金が増加、180億円以上の仮想通貨資産が出金された。

いかなる強気相場であろうと、行きすぎた相場には是正が入る。過去のBTC相場を振り返ると、20％〜40％のリトレースメント（相場の引き戻し）は計9回発生している。25日の高値19,500ドルから20%の調整で15,600ドル（162万円）、30%の調整で13,650ドル（142万円）に相当する。

BTCUSD 調整局面

海外の著名アナリストJosh Rager（@Josh_Rager）氏は昨年、過去の上昇相場では30％超のプルバック発生後、平均153％ほどの上値余地が生まれたと指摘している。

Josh_Rager

日柄調整など不十分とみる向きがある一方、強気トレンドにおける急落幅の大きさから「押し目買い」もみられる。再び25日移動平均線の16,700ドル上まで浮上した。

今年3月に発生したコロナ・ショックの底値3,800ドルと直近高値19,500ドル（①）を結んだフィボナッチ・リトレースメント（Fibonacci Retracement）で確認すると、今回下げ止まった16,200ドルラインはちょうど78.6%。（②）

9月上旬の急落（③）以降、ほぼ調整なく大きく上昇してきたことがわかる。

多くの通貨でチャートが崩れ、高値ポジションも大量に捕まっていることから、当面は不安定な相場が続き、上値が重くなることが想定される。上値抵抗線として機能する18,000ドル（182万円）の攻防はひとつの要所となるだろう。

一旦反発してもおかしくないが、さらに押し込まれた場合、61.8%の13,600ドル（141万円）付近は下値目処の一つとなり得る。19年高値の14,000ドルが心理的節目となりやすく、75日移動平均線が13,300ドル付近にあるなど、サポートラインが密集している。

フィボナッチ・リトレースメントは、「押し目」や「戻り」を作る相場の習性を予測に役立てるもので、黄金比で計算されるフィボナッチ数列を利用してターゲットを導き出す。単体で参考にするものではなく、ローソク足のプライスアクションを元にした通常のテクニカル分析や他の指標と組み合わせて使うことが多い。

一方、ここのところの上昇トレンドは、大規模金融緩和による官製相場の”金余り”を背景に機関投資家の現物買いが主導しており、一昔前とは地合いそのものが異なる。実体経済と乖離してバブルの様相を呈しているのはビットコインだけでなく、急落の度に大きく買われ、高値更新の続く「株式市場」もまた同様である。

ましてやビットコインは、ゼロ金利政策や量的緩和の影響を受け、有力な「米ドルヘッジ」手段として確立されつつあるため、このまま下落トレンドに転換するよりも、調整が済めば、再び強気相場が訪れる可能性の方が高そうだ。

急騰していたXRPに強力な売り圧力

ブロックチェーン分析企業Chainalysisのデータによれば、XRPが一時80円まで急騰した24日、11億4000万XRP（1XRP=70円時、800億円相当）が、仮想通貨取引所に流れ込んでいたことが分かった。

19日時点で30円前後を推移していたXRPは、24日時点で一時82.5円を記録するなど、わずか5日間で約3倍の高騰を見せていたことから、利確目的の売りが先行したものとみられる。

XRP上昇の背景には、XRP保有者への「Flare Networks」Sparkトークン付与への思惑がある。海外では世界最大手のバイナンスが対応を表明したほか、国内では25日、暗号資産事業者12社（オブザーバー1社）が共同声明を採択した。

金融庁の厳格な規制下に置かれるなか、新通貨の取り扱いについて前向きに検討する姿勢を示し、投資家保護につなげたい考えだ。

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