データから分析するビットコイン：CryptoQuant寄稿
暗号資産（仮想通貨）のデータ提供サイトCryptoQuantsによれば、ビットコインが高騰するなか、採掘するマイナーがポジション清算する兆候はあったものの、下落を示す決定的なデータは得られなかった。
このような状況は先週も続いており、高い資金力を有する機関投資家の参入は、共通のテーマとなっている。
経験豊富なベテラン漁師は、「潮の流れ」を見るという。潮の流れとマーケットの動きは似通っており、オンチェーン上に記録されるマーケットにおけるクジラ（大口投資家）の動向も、また同様だ。
単に取引所を回遊するクジラの増減数ではなく、いつ・どのように価格が動いているのかについて、それらの背景にある要因を分析する必要がある。
クジラの生態と市場の思惑
出典：CryptoQuant
売り圧力を示唆する、クジラによる取引所への資金移動（インフロー）は、大きく2種類に分けることができる。下落局面で発生する資金移動と、上昇局面での資金移動だ。
CryptoQuantsの提供する下記指標は、「取引所のクジラ比率（Exchange Whale Ratio）」を示している。これは、クジラを示す入金額（出来高）トップ10の金額を、取引所への入金総額で割って計算することができる。同指標が85〜90%まで上昇すると売り圧力の上昇が懸念され、90%を超えると警戒すべき水準にあることを示している。
出典：CryptoQuant
2020年の強気相場を確認すると、取引所のクジラ率は85％を大きく下回って推移していた。これは2017年の強気相場と同様の傾向にある。
出典：CryptoQuant
一方で、コロナショックで全市場が暴落した2020年3月には、「取引所のクジラ率」が90％を超えていたことが判明している。
出典：CryptoQuant
なお、2019年4月から6月にかけての強気相場では、「取引所のクジラ率」は85％を下回っており、2018年の大引けでは、「取引所のクジラ率」は90％に達していた。
今年3月のリスクオフ局面のように、相場急落に伴うクジラの取引所入金が確認された場合、相場のアク抜けとして「押し目買い」の好機とみられる可能性もある。大幅下落後にクジラが動いてもビットコイン価格が安定している場合、底値を示唆するからだ。
この仮説は、CryptoQuantの指標「Exchange Inflow Mean（MA7）」で検証することができる。
この指標は、より長期的な視点（7MA：7日移動平均線）から見たクジラの活動を示している。過去3年間のオンチェーンデータを分析すると、全取引所の平均入金額が2.0BTC付近まで上昇した場合、年に数回発生するかどうかの「買いシグナル」のひとつとなり得る。
反対に、平均入金額が0.5BTCを下回った場合、「売りシグナル」とみなすことができる。
一般的にクジラとされる大口投資家は主に個人投資家から利益をあげており、個人投資家の活動が活発なときほど、クジラにとっての好条件を示している。このデータを裏付けるように、下落トレンドが顕著だった2018〜2019年は、個人投資家の入金額がクジラの入金額を大きく上回っていたことがわかる。
All Exchanges Inflow Mean
これらを踏まえ、昨今のクジラ動向を観察した場合、取引所のクジラ率が下落傾向にあるほか、ビットコイン高騰に対して個人投資家の活動は依然として低いままだ。したがって、最近の上昇トレンドは、主に機関投資家の現物買いに牽引されているという仮説が成り立つ。
CryptoQuantは、テレグラムチャンネル「CryptoQuant Digest」で分析を提供している。
今週のEthereum 2.0
CryptoQuantは、先週より「Ethereum 2.0」のローンチに向けた指標の提供も開始した。
デポジットコントラクトへの入金額は、2020年11月14日時点で63,392ETHとなっており、検証済みのバリデータは355人に達したが、目標進捗はやや遅れている。ネットワークを保護するコンセンサスメカニズムが機能し、ETH2.0 Beacon Chainのネットワーク・アクティベートを実現するためには、12月1日までに16,384のバリデーター（承認者）及び、524,288ETHが必要となる。
CryptoQuant ETH2.0指標
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